グループホームとその現状・将来性について

2060年には2.5人に1人が65歳の高齢者になると予測されている日本。
比例して認知症患者も増加すると推測されており、グループホームなど在宅・施設サービスの充実が急かされています。
そのグループホームとは、そもそもどんなところなのでしょうか？
今回はグループホームの概要と現状、そして将来性についてご紹介します。

グループホームとは、認知症の高齢者が共同で生活できる小規模の介護福祉施設です。
介護スタッフの援助を受けながら同じ認知症を患う高齢者同士5～9人で暮らします。
入居の対象者は主に要支援2～要介護の診断を受けた65歳以上の認知症高齢者です。
しかし、65歳未満でも症状の度合いによっては利用できるグループホームもあります。
治療を目的とした病院とは違い、グループホームは「自立支援」を目的とし、利用者主体の施設として、生活する入居者がそれぞれの能力に応じて、できることを分担し、共に過ごします。例えば、昔から料理が得意な入居者は、食事の準備で材料を切り、それができない入居者も、テーブルを拭いたり、掃除をしたり、自分ができることをやります。職員は、それをサポートするのが仕事です。
グループホームは基本的に個室で、トイレやお風呂、キッチンやベッドなど生活に必要な設備は揃ってあり、自由な利用が可能です。
看護師は配置されていませんが、近隣の医療機関との連携を深め、看取り介護を実施しているグループホームもありますので、共同生活に慣れれば、第二の家として不自由なく生活できる場と言えます。

グループホームは営利法人による経営が2003年より急増し、2006年には社会福祉法人や医療法人よりも多く半数を占める状態となりました。
居住系サービス・介護施設の中では最多の数であり、グループホームの支援スタッフは職員・パート・アルバイトと共に常に求められています。
2012年に149万人いるとされた認知症高齢者は2017年に186万人増えるとされ、グループホームの入居者は8万人増えるとされています。
需要が見込まれていたグループホームは施設が増え、現在は1万事業所を超えて全国の中学校数と並ぶほど存在しています。
入居者の現状について、一般社団法人日本認知症グループホーム協会が2010年に公表した資料によると8割が女性とあり、全体の平均入居期間は3.0年となっています。
入居者の要介護度としては3割を占める要介護3が最多で、次いで2.5割の要介護2、2割弱の要介護1の順となっています。

日本は2025年に団塊世代が75歳以上となり、医療や介護のニーズ急増が予測されています。
さらに2060年には、国民の約2.5人に1人が65歳以上という高齢者社会になると推計されており、遠くない将来を見据えて国は高齢者社会に対応する医療・介護サービスの提供体制の改革を本格的に推進するとしています。
改革の数ある計画のうち一つに、「認知症に係る地域支援事業の充実」があります。
認知症高齢者に合わせた適切な医療・介護を切れ目なく提供できる仕組みづくりが図られており、グループホームなど在宅・施設サービスの充実、整備が加速化されるようです。
具体的には、空き家を活用してグループホームを開設する場合、1施設あたり850万円の改修補助を付与するなどの整備支援があります。
介護職の課題で度々挙がる人材不足についても、介護離職を防ぐ取り組みとして、介護ロボットの導入や離職した介護職員に再就職準備金を貸付するなど再就職支援の制度を創設するとしています。

来る高齢化社会で認知症高齢者の増加が予測されています。
グループホームは認知症の高齢者が自立した生活を助け合いながら送ることができる家として存在し、高齢者社会にとって重要な役割があると言えます。
グループホームのあり方や支援スタッフの働きやすい環境づくりなど、国が主導して整備が進められているところです。
グループホームの介護職員はニーズが高く、今後は働き方も多様化されると期待できるでしょう。