歯科衛生士の給料と手取りはどれくらい違う?給料を上げるためにできることとは

歯科衛生士の給料や手取りがどれくらいなのか、気になる人は多いことでしょう。そもそも給料と手取りは異なるものなので、きちんと違いを理解していないと、想定していた金額より少ないと感じることもあるかもしれません。多いのは嬉しくても、少なかったら困るはず。

そこで、給料と手取りの意味の違いや、金額にどれくらい差が出るのかを押さえ、歯科衛生士の給料と手取りの目安額や、収入アップに向けてできることをチェックしましょう。

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給料と手取りの違いとは?

はじめに、給料と手取りの違いについて押さえていきましょう。

給料とは?

給料とは、雇用主(会社)から従業員に支払われる労働の対価の総額のこと。基本給に各種手当や交通費などをすべて合わせたもので、「給与」「額面」とも呼ばれます。

手取りとは?

手取りとは、給料のうち実際に雇用主から受け取ることができる金額(支給額)のこと。「給料を全部もらえないの?」と思う方もいるかもしれません。しかし、支給の際は、給料から社会保険料や税金(所得税・住民税など)が差し引かれるのが一般的です。

そのため、手取りはおおむね額面の75~85%になります。

引かれる金額は扶養家族の有無や事業内容などによって変わるため、額面だけを見て手取り額を正確に割り出すことはできません。

社会保険料とは

社会保険料とは、公的な保険に対してかかる料金のこと。健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料などがあります。通常は、自分で計算しなくても給料から自動で差し引かれて支給される仕組みです。

所得税・住民税とは

所得税は、個人の所得に対してかかる国税です。会社員の給与に対してかかる給与所得のほかにも、配当所得・不動産所得・事業所得などさまざまな種類があります。

住民税は、自治体の住民一人ひとりが地域社会に必要な費用を分担するために支払う税金です。「市町村民税」と「道府県民税」があります。

計算方法が複雑なため、くわしくは割愛しますが、知りたい方は国税庁や自治体のホームページなどで確認してみてください。

引用元
国税庁:所得税のしくみ
財務省:住民税について教えてください。所得税とはどう違うのですか?そもそも国税と地方税の違いはなんですか?

歯科衛生士の給料はどれくらい?

つづいては、前章の内容もふまえつつ、歯科衛生士の給料について、令和6年の賃金構造基本統計調査のデータ(企業規模10人以上)に基づいて解説します。ただし、勤務先の給料体系やキャリアなどによって異なるため、目安として考えてください。

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歯科衛生士の給料はどれくらい?収入アップを目指せる5つの方法を紹介

引用元
e-Stat:賃金構造基本統計調査
e-Stat:令和6年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種
e-Stat:令和6年賃金構造基本統計調査 職種(小分類)、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(Excelダウンロードデータ)

歯科衛生士の月給

賃金構造基本統計調査の結果によると、歯科衛生士の月給(きまって支給する現金給与額)は、29万7,600円でした。30万円程度と考えてよいでしょう。

歯科衛生士の賞与

賞与(ボーナス)がどれくらいもらえるかも気になるところ。データによると、歯科衛生士の「年間賞与その他特別給与額」は、48万4,400円です。目安額ではありますが、50万円近くもらえるため、年収も大きくアップするでしょう。

歯科衛生士の年収目安

上記データからも計算できますが、歯科衛生士の年収の目安は約405万6,000円です。月給約30万円と賞与約50万円のおかげで、年収は400万円を超えることが予想されます。

もちろん勤務先や実力などによっても変わるため、必ずしも超えるというわけではありません。しかし、歯科衛生士としてキャリアアップやスキルアップをしていけば、十分狙える金額です。

引用元
job tag:歯科衛生士 - 職業詳細

歯科衛生士の手取り

ここまでのデータを利用して、歯科衛生士の手取り額の目安を、額面の75%の場合と85%の場合で計算してみました。

75%の場合の手取り

85%の場合の手取り

月給(29万7,600円)

22万3,200円

25万2,960円

賞与(48万4,400円)

36万3,300円

41万1,740円

月給では4~7万円ほど、賞与では7~12万円ほどが差し引かれるため、額面と比べると大きく減った印象を受けるかもしれません。しかし、減った分は雇用主に取られたわけではなく、年金や雇用保険などに回され、有効に活用されています。

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歯科衛生士が給料アップを目指せる5つの方法を紹介

頑張って働いても、理想的な給料をもらえないこともあるかもしれません。では、歯科衛生士が給料を上げるにはどうすればいいのでしょうか。効果的な方法を紹介します。

1. 業務の幅を広げる

歯科衛生士のおもな業務は、「歯科予防処置」「歯科診療の補助」「歯科保健指導」の3つです。

この一般業務にプラスして、勤務先で行っているホワイトニングなどの保険外診療に関わったり、事務作業や新人教育を行ったりと、業務の幅を広げて対応できるようになると、昇給につながる可能性が高いでしょう。

2. 専門性を高める

歯科衛生士の認定資格を取得して専門性を高めることも、給料アップを狙えるチャンスです。より専門的なスキルが身につくため、勤務先に貢献できて昇給の可能性があることに加え、資格手当をもらえるケースもあります。

日本歯周病学会|認定歯科衛生士

資格の一例として、日本歯周病学会の認定歯科衛生士について見てみましょう。

学会名にもあるように、歯周病への対策を行うための資格です。日本の成人の約8割が罹患(りかん)しているといわれる歯周病の予防や治療のため、必要な知識や技術を所持していなければなりません。

必要単位の取得や研修受講などの条件を満たしたのち、必要書類の提出と、ケースプレゼンテーションおよび口頭試問による審査が行われます。合格すると証明書が交付され、資格が認められます。

引用元
日本歯周病学会:認定歯科衛生士
日本歯周病学会:認定歯科衛生士を目指しませんか?
日本歯周病学会:特定非営利活動法人日本歯周病学会認定歯科衛生士試験施行細則

3. 勤続年数を重ねてスキルを磨く

引用元の実際のデータからもわかるように、勤続年数にともなって給料が上がりやすくなります。歯科衛生士として日々努力しながら経験を積み、年数を重ねることで、給料は上がっていくでしょう。

引用元
e-Stat:令和6年賃金構造基本統計調査 職種(小分類)、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)(Excelダウンロードデータ)

4. より条件の良い職場に転職する

同じ職場に居続けても、昇給には限界があるかもしれません。そこで、ある程度の経験を積み、スキルアップしたのちは、より好条件の勤務先に転職するのもよいでしょう。

これまでのキャリアや技術などを高く評価してもらえれば、高待遇で採用してもらえるかもしれません。

ただし、今より忙しい・保険外診療の対応が大変など、高い給料に比例して、求められるものもより高レベルになる可能性があります。

5. 独立する|フリーランス・開業

独立してフリーランスとして働いたり、ホワイトニングサロンやデンタルエステを開業したりする方法もあります。

フリーランスは自分で働く時間などを決められ、場合によっては複数の院や副業とのかけもちも可能です。仕事内容も、通常の歯科衛生士業務のほか、講演・執筆活動や臨床・訪問歯科など、さまざまな分野に挑戦できます。

開業では、資格やこれまでの経験を活かしながら本格的なサービスを提供することが可能です。審美歯科への関心が高まっており、一定のニーズを見込めるでしょう。

自分が個人事業主や経営者になることで、雇用されているときより収入が大きく増える可能性に期待できます。ただし、軌道に乗るまでは収入が少なかったり、月によって収入の差が激しかったりと、不安定になることもあるため注意が必要です。

自分に合った職場探しならリジョブがおすすめ!

歯科衛生士がいよいよ転職を考えた際には、どうやって仕事を探せばいいのでしょうか。自分が持っているスキルやこれまでの経験を活かせる条件の良い職場を探したい場合は、ぜひ「リジョブ」を利用してみましょう。

リジョブは美容・ヘルスケアに特化した求人サイトで、求人掲載数はなんと3万件以上。そのなかから「経験者歓迎」「社会保険完備」「ボーナス・賞与あり」などさまざまな条件で絞り込みができ、希望に合った職場をかんたんに見つけられます。

歯科衛生士の目安手取り額は約22~25万円

国の調査データで見ると、歯科衛生士の給料(額面)は30万円近くあります。しかし、そこから保険料や税金が差し引かれるため、手取りの金額は額面の75~85%程度に減ることがわかりました。

初めて給料を受け取った際に「思ったより少ない」と感じて困らないように、しっかり理解しておきましょう。

資格を取る・転職する・独立するなど、給料や収入を増やす方法も解説したので、まずは自分にできることから始めて高収入を目指しましょう。

なお、転職するなら転職満足度98%※の「リジョブ」の利用がおすすめです。タップするだけで条件を選べて、理想に合った仕事をスムーズに見つけられます。

リジョブで出会った自分の実力を活かせる新しい職場で、歯科衛生士としてさらにキャリアアップしていってください。

※リジョブ経由で採用された1,242名を対象に実施した満足度自社調査より(実施期間:2023年2月8日〜2023年3月8日)


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