【介護事務・管理士の資格】独学のメリットや独学におすすめのテキストを紹介｜選び方と受験資格も解説
介護事務や管理士の資格取得を目指すには、通学や独学などさまざまな勉強方法があり、資格の種類によって必要なテキストもさまざまです。
ここでは、介護事務や管理士の資格取得に向けて、独学のメリットやおすすめのテキスト、テキスト選びのポイントや受験資格の種類についてくわしく解説します。
独学で介護事務の勉強をするメリットとデメリットを紹介
介護事務の勉強は、独学でも可能です。ここでは、独学で介護事務の勉強をするメリットとデメリットそれぞれをくわしくご紹介します。
独学で勉強するメリット
独学で勉強する場合には、学費や時間などの面でさまざまなメリットがあるようです。ここでは、介護事務の勉強を独学でおこなうメリットをご紹介します。
時間を有効に使うことができる
独学で勉強するメリットのひとつに、時間を有効に活用できる点があります。スクールに通う場合には、電車やバスなどの公共交通機関の利用や車の移動で時間がかかることもあるでしょう。
しかし、独学では自宅にいながらおこなえるため、移動時間の節約につながります。とくに仕事や家事、育児をしながら学びたい方におすすめです。
自分のペースで勉強できる
自分のペースで勉強できる点も、独学でおこなうメリットです。スクールに通う場合は、カリキュラムや授業のペースに合わせて勉強をしなければなりません。理解の程度にかかわらず限られた時間で授業が進むため、復習や理解度の確認が追いつかないことも考えられるでしょう。
しかし、独学であれば、学習のペースを自分で調整できるため、理解度に合わせて学習を進められます。自宅に限らず図書館などで勉強をする、時間も朝や夜など好きな時間を選べるのもメリットです。
費用を抑えることができる
独学で勉強するメリットとして、学習費用を抑えられる点があります。スクールに通う場合、テキスト代のほか、授業料が発生するでしょう。
独学であれば、出費はテキスト費用のみとなるため、費用を抑えつつ学習を進められます。経済的にもできるだけ費用を安く済ませたい方は、独学を検討してみるのもよいでしょう。
独学で勉強するデメリット
独学で勉強する場合、通学にはないデメリットもあります。続いては、介護事務の勉強を独学でおこなうデメリットを確認しておきましょう。
モチベーションを保てない
独学で勉強するデメリットとして、モチベーションの維持が難しい点があります。スクールでは同じ目標を目指す仲間たちと一緒に勉強できるため、自然と勉強の意欲が高まりやすいですが、独学の場合は自分と向き合う時間となるため、モチベーションの維持が難点です。
強制的に勉強をする環境がなかったり、切磋琢磨できる仲間がいなかったり、勉強しなくても怒られるようなことはありません。
時間の確保が難しい
時間の確保が難しい点も、独学で勉強するデメリットです。仕事をしながら勉強をする人は、帰宅後に疲れてしまい、勉強に集中できないこともあるでしょう。
また、子育てをしながらの場合は、子どもの体調不良や夜泣きなどで勉強の時間を確保するのが難しい場合もあります。このように、予定とうまく調整できずにストレスとなってしまうことがあるようです。
勉強につまずいたときの解決が困難
独学で勉強するデメリットとして、わからないことがあったときに直接講師に聞けないため、やる気を失ったり、モチベーションを損なったりすることです。
不明点や疑問点を自分で調べても解決しない場合には、途中で学習を挫折してしまう可能性もあります。
テキストはこのことに気をつけて選ぼう｜テキスト選びの注意点
独学で介護事務の勉強をする際には、テキスト選びが重要です。ここでは、介護事務の勉強におけるテキスト選びの注意点をご紹介します。
自分が受験する資格に合ったものを選ぶ
介護事務の資格には、「ケアクラーク」や「介護事務管理士」、「介護事務実務士」、「介護事務士」とさまざまな種類があるのが特徴です。
それぞれの資格でテキストも異なるため、自分が受験する資格に合ったテキストを選ばなければ合格できる勉強ができません。そのため、どの資格に対応したテキストなのかを確認してから選ぶようにしましょう。
法改正など最新の情報が載ったものを選ぶ
介護事務の勉強におけるテキスト選びで注意したいのが、法改正など最新情報が記載されているかです。介護保険制度は3年ごとに見直しがおこなわれており、介護報酬の引き上げ、介護保険料の見直しなどが実施されています。
古いテキストだと、法改正など最新の情報に対応していない可能性が高いです。試験では最新の情報が出題されやすいため、しっかりと対策をおこなうのであれば、新しいテキストを購入したほうがよいでしょう。
独学のテキストにおすすめ！ 介護事務の勉強に役立つ本を紹介
Amazonで「介護事務」と検索すると、たくさんのテキスト（本）がヒットします。たくさんありすぎて、何を読めばいいのか、何から始めればいいのかわからなくなってしまうこともあるでしょう。
そんな方のために、ここでは独学で介護事務について勉強する際に、おすすめのテキストをご紹介します。
『介護事務管理士®試験対策問題集【2021年改定準拠】』
技能認定振興協会（JSMA）公認のテキストで、合格に特化して効率的に試験対策をおこなえます。2021年介護報酬改定にも対応しているので、最新の法改正の情報をもとに試験対策ができるのが魅力です。
問題は選択式での回答形式となっており、本番と同じスタイルで勉強できるため練習に適しています。模擬問題も用意されており、実力チェックや予習復習にもおすすめです。
『いちばんやさしい「介護事務」超入門』
2021年に介護報酬が全面的に上昇したことも含め、最新情報のほかに介護事務の基礎知識が詰まった1冊です。介護事務の仕事や介護保険制度、介護報酬算定の基礎、居宅サービスの算定ポイントなど重要な項目を網羅しており、1冊学ぶことで試験対策に役立ちます。
また、練習問題も用意されており、本番を意識した実力チェックに活用できるのが特徴。介護報酬請求書の作成についての内容も盛り込まれているため、実技試験対策も万全です。
『介護報酬パーフェクトガイド 2022-23年版』
介護報酬の仕組みや内容などの基礎知識・実務的な知識を網羅した1冊です。算定や請求にかんする知識を丁寧に解説しており、さまざまな事例構成で応用力を磨けます。
事例は10例用意されており、基礎的な知識をもとにそれぞれの事例に対してどのようにケアプランを作成し、算定や請求をおこなうのかを学ぶことが可能です。
資格は独学でも取得できるの？ 受験資格をチェック
介護事務の職に就くためには、国家資格をえる必要はありません。基本的に誰でもできる業務ですが、専門知識を有するため、民間の資格でも持っていたほうが就活には有利となるでしょう。
介護事務資格にはいくつか種類があるため、ここからは介護事務に必要な資格の資格試験・技能認定についてご紹介します。
介護事務管理士の受験資格は？
JSMA技能認定振興協会が認定する「介護事務管理士」は、サービス事業所の受付・会計・レセプト業務など、介護事務のスキルを証明する資格です。2000年に日本初の介護事務者の資格としてスタートし、現在までに大勢の資格保有者が福祉業界で活躍しています。
介護事務管理士技能認定試験は学科（法規、介護請求業務）についてマークシート式10問、実技（レセプト点検問題・レセプト作成）3問です。合格率は50％と、決して簡単に合格できる試験ではありません。受験資格は不問、試験は奇数月の年6回。全国の主要都市の試験会場にて、おこなわれます。
ケアクラークの受験資格は？
日本医療教育財団が認定するこの試験は、介護事務業務の従事者として必要な知識と技能レベルを評価するものです。試験に合格した人には「ケアクラーク」の称号が付与されます。
試験は学科（介護事務知識/筆記〈択一式〉）が25問、実技（介護報酬請求事務/介護給付費明細作成）2問で在宅試験（日本国内のみ）です。
受験資格は不問で、5、9、11月の年3回試験がおこなわれます。試験会場へ出向く必要がないので、なかなか外出できない人や、地方にお住まいの人には利便性が高い試験です。
介護報酬請求事務技能検定試験の受験資格は？
日本医療事務協会が認定するこの試験では、介護事務職に必要な知識と技能レベルが審査されます。試験は偶数月第3日曜日で、受験者は試験会場に教材・資料の持ち込み・閲覧が可能です。
受験資格として、日本医療事務協会が認定する介護事務講座を修了した人、受験申請のあった高校・専門学校・大学、受験申請のあった一般受験申込者となっています。試験は学科試験1題（正誤問題25問）、実技試験2題で84.1％と、比較的高い合格率となっている試験です。
介護事務士の受験資格は？
全国医療福祉教育協会が認定する民間資格が「介護事務士」です。介護事務士は医療機関、介護施設における保険収入全般の管理業務を担います。
全国医療福祉教育協会が指定するヒューマンアカデミーの講座（たのまな）の「介護保険請求事務講座」を受講し、資格認定試験に合格すれば資格取得が可能です。そのため、完全なる独学での資格取得は難しいでしょう。
介護事務の仕事に役立つ本はたくさん｜知識を深めて業務に活かそう！
ひとことで介護事務といっても、ケアクラークや介護事務管理士などさまざまな種類の資格があるため、受験する資格によって使用するテキストも異なります。
それぞれで必要な知識は異なるため、最新の情報を得られるテキストをもとに試験対策をおこない、介護事務のスペシャリストを目指しましょう。
引用元サイト
介護事務管理士 試験対策問題集【令和3年改定準拠】
