美容師の給料は安い?安い理由と給料アップのためにできることを紹介

「美容師は給料が安い」という話を耳にしたことがある人は少なくないでしょう。実際に低いのか、気になっている人もいるかもしれません。

本記事では、美容師の平均給料や実際の求人サイトに掲載された給料額を紹介するとともに、美容師の給料を上げるためにできることも解説します。

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美容師の給料は平均よりも低い?

国税庁が公表している令和5年分の民間給与実態統計調査によると、給与所得者の平均給与は460万円となっています。

一方、厚生労働省が公表する職業情報提供サイトjobtagによると、美容師の平均年収は379.7万円です。

このように、平均だけを見ると美容師の給料は低いと言えるでしょう。

引用元
国税庁|令和5年分 民間給与実態統計調査
job tag|美容師 – 職業詳細

求人サイト「リジョブ」に掲載された給与はどのくらい?

美容業界の求人に特化した求人サイト「リジョブ」に掲載された、正社員美容師求人の月給は下記の通りです。

正社員 下限 上限 平均
アシスタント 202,215円 265,489円 233,852円
スタッフ 231,753円 410,359円 321,056円
店長(候補) 282,990円 613,346円 448,168円

※2024年1月時点でのデータです。

店長は、求人平均額から年収を概算すると、給与所得者の平均を超えて約538万円となっており、スタイリストの平均は美容師の平均年収と大きく変わらない約385万円となっています。

美容師の給料は地域・サロン規模・収入体系で変わる

美容師の給料は、役職や個人のスキルだけで決まるわけではありません。サロンの出店地域や給与体系、そしてサロンの規模も収入に影響します。

職業情報提供サイトjobtagによると、東京都で働く美容師の平均年収が438.5万円となっていることに対し、その半分近い220万円が平均年収となっている県も存在します。

もちろん平均年収が低い都道府県にいても、高い収入を得ているケースもあります。しかし、一般的には地方に比べ、都市部の方が平均年収が高い傾向にあるようです。

また、サロンを運営している企業の規模が大きいほど、年収も高くなりやすい傾向があります。令和4年賃金構造基本統計調査の結果から、下記のようにサロンの規模が大きくなるにつれて平均年収も高くなっていることが見て取れます。

サロンの従業員数 平均年収
1,000人以上 約442.7万円
100~999人 約337.5万円
10~99人 約301.1万円

引用元
e-Stat|令和4年 賃金構造基本統計調査3 一般_職種(小分類)(役職者を除く)DB

さらに、サロンの給与体系による影響も避けられません。

サロンによって給与体系は異なり、固定給のみの場合もあれば歩合制を採用しているケースもあります。歩合給や指名料に加え、トリートメントなどの物販があった場合に還元されるかどうかも、給料に響いてくるでしょう。

このように美容師の給料は、個人の技量以外にもさまざまな要因によって決まります。

引用元
job tag|美容師 – 職業詳細

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美容師の給料が安い理由

美容師は必ずしも給料が低いとは限らず、なかには月収100万円を超えている人もいます。しかし、全体的に美容師の給料は、決して高くはありません。

ここでは、美容師の給料が安い傾向にある理由について紹介します。

役職による給料格差

美容サロンの多くは、アシスタント・ジュニアスタイリスト・スタイリスト・トップスタイリスト・アートディレクターといったように、役職が分かれています。役職が上がることによって給料が上がるケースが、一般的です。

なかでもアシスタントは、指名などのインセンティブがなく、給料が安い傾向にあります。

美容師の平均年収はこのアシスタント分も合わせて計算されることが、平均額が低くなる一因となっています。

歩合制による給料格差

スタイリスト以上の役職になると「固定給+歩合制」を採用しているサロンが多いです。そのため、指名を多く取れる美容師と取れない美容師で収入に差が出やすくなっています。

サロンの固定費

美容サロンを運営していく上で、家賃や水道光熱費、広告宣伝費用などの発生は避けられません。

売上が伸びない月でもそれらの固定費は毎月発生するため、人件費を減らして対応するケースもあるようです。

価格競争の影響

周辺にある同業他社との競争のために価格を下げてサービスを提供している場合は、施術数のわりに収益が少ない美容サロンもあります。限られた収益から家賃などの固定費を支払うと、人件費に回せる分を減少せざるを得ない状況も発生します。

美容師の給料を上げるためにできること

美容師として給料を上げる方法を7つ紹介します。地道に取り組む必要のある方法が多くなりますが、給料アップのためにできることから試してみましょう。

技術・接客のスキルアップ

美容師は、提供するサービスの質が報酬に反映されやすい職業です。

技術・接客のスキルアップによって、口コミの評価が上がったり、その口コミから新規顧客の獲得につながったり、リピーターの獲得につながったりといった効果が期待できます。

また、特定の技術を磨くことで、ほかの美容師との差別化も図ることも可能です。

リピーターを増やす

リピーターが増えることは、安定した集客につながります。指名料や一部歩合制などが設定されている場合は、自分を指名してくれるリピーターが増えると、その分が自分の給料として還元されます。

役職のランクを上げる

美容師は、店長やトップスタイリストなど、役職が上がると固定給や待遇が良くなるケースがほとんどです。

今すぐに年収を上げる方法ではありませんが、将来的な収入を増やすために昇格を目指すことは、方法のひとつとなるでしょう。

資格を取得する

美容師の業務に役立つ資格を取得することは、お客様の安心や信頼獲得につながることも考えられます。お客様からの信頼は、リピート来店や指名にもつながるでしょう。

また、サロンによっては資格手当が支給されることもあるため、その点からも収入がアップすることも。

ここでは、美容師の業務に役立つ資格を5つ紹介します。

管理美容師

管理美容師は、美容師が常に2名以上いる美容サロンの場合、必ず1名は持つ必要のある資格です。

美容サロンの衛生管理について、専門的な知識を持っていることが証明できます。

引用元
公益財団法人 理容師美容師試験研修センター|管理理容師・管理美容師の概要

ヘアケアマイスター

ヘアケアマイスターは、豊富なヘアケア知識を持ち、お客様の毛髪診断や処置・アドバイスが的確にできることを証明する称号です。

「プライマリー」「ミドル」「マイスター1次・2次」の3コースから構成されており、プライマリーコースに合格することでミドルコースの受験資格が得られます。

引用元
日本ヘアケアマイスター協会|認定試験の案内

ヘアカラリスト検定

ヘアカラリスト検定は、ヘアカラーの専門的な技術・知識を習得していることを証明できる資格です。

ヘアカラー剤の基礎知識と塗布の基本をマスターしていることを証明できるシングルスターから、モデルに合わせた旬のデザインができることを証明するファイブスターまで5つの段階に分かれています。

引用元
日本ヘアカラー協会|JHCA HAIR COLORLIST JHCAヘアカラリスト検定

着付け技能検定

着付け技能検定は、着物に関する知識と着付けの技術を持っていることを証明できる資格です。

1級・2級ともに学科と実技の試験があり、実技試験では指定された着物を制限時間内に着付けることが求められます。

引用元
一般社団法人全日本着付け技能センター|着付け技能検定 試験科目と範囲

色彩検定

色彩検定は、色彩の専門的な知識があることを証明できる資格で、ヘアカラーの施術やパーソナルカラーに合わせたカラーリングを提案する際に役立てられます。

試験はUC(色のユニバーサルデザイン)級と、1〜3級の4段階。UC級は色覚の強弱や加齢による色の判別のしにくさなど、多様性に配慮した色使いの知識があることを証明し、1〜3級は各級ごとに色彩に関する知見があることを証明します。

引用元
公益社団法人 色彩検定協会|色彩検定 受検案内

働き方を変える

美容師の働き方は、独立・開業のほか、シェアサロン活用や面貸し・業務委託など、さまざまな選択肢があります。そのため、美容サロンで正社員として働く以外の選択肢を検討してみても良いでしょう。

ただし、収入アップの可能性がある一方で、事務作業が増える点や、業務委託以外は自分で集客する必要があることは覚えておきましょう。

SNSやブログを活用する

InstagramなどのSNSで施術後のスタイルの画像を発信することや、ブログでの美容に関する情報発信が集客につながるケースもあります。

SNSやブログから予約ができるように導線を整えることで、発信したスタイル画像を気に入った人や、ブログの情報から信頼を寄せてくれた人からの予約が取りやすくなるでしょう。

待遇の良いサロンに転職する

美容サロンによって待遇はさまざまなため、現在のサロンよりも待遇が良いところへの転職も、収入アップのための方法のひとつです。

ただし転職先を決める際は、待遇だけでなくサロンの方針や雰囲気などもしっかりチェックした上で検討しましょう。

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美容師の給料は、美容サロンの出店エリア・企業規模・給与体系など、個人の技量以外の要素によっても変わります。そのため、給料を上げるためには個人のスキルアップも重要ですが、待遇の良い職場に転職するのもひとつの方法です。

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