かかりつけ薬剤師になるには?必須要件や研修、メリット・デメリットを徹底解説

「かかりつけ薬剤師になるにはどうすればいいのか」「特別な資格や研修が必要なのか」と気になっている薬剤師の方は多いのではないでしょうか。

かかりつけ薬剤師は、患者さん一人ひとりの服薬情報を常に把握し、薬学的管理と服薬指導を担う存在です。なるためには勤務経験や在籍期間、研修認定薬剤師などの資格、地域活動への参加といった複数の要件を満たす必要があります。

この記事では、かかりつけ薬剤師になるための要件や手順、メリット・デメリット、収益に関わる算定の仕組みまで、最新の制度を踏まえてわかりやすく解説します。まずは自分が要件を満たしているか、チェックリストで確認していきましょう。

かかりつけ薬剤師とは？定義と制度の背景

制度の目的と患者に提供する価値

なぜ国は「かかりつけ薬剤師」という制度を推進しているのでしょうか。

その背景には、高齢化社会における「多剤・重複投薬の防止」と「残薬の解消」という大きな課題があります。

複数の医療機関を受診している患者さんの薬情報を、一人の薬剤師がまとめて管理することで、薬物治療の安全性と有効性を高めることが狙いです。

患者さんにとっては、「この人に相談すれば安心」という専属のパートナーができることを意味します。

薬の飲み合わせチェックはもちろん、健康相談や在宅対応まで、暮らしに寄り添ったサポートを受けられることが最大の価値といえるでしょう。

参考：厚生労働省 | 身近な健康の相談役「かかりつけ薬剤師・薬局」を持ちましょう

一般の薬剤師・かかりつけ薬剤師・かかりつけ薬局の違い

混同しやすいのが、「一般の薬剤師」「かかりつけ薬剤師」「かかりつけ薬局（機能）」の違いです。

一般の薬剤師 薬局に勤務し、調剤や服薬指導を行う全ての薬剤師。

かかりつけ薬剤師 患者さんから指名され、書面による同意を得て、専属で服薬管理を担当する薬剤師。一定の要件を満たす必要があります。

かかりつけ機能を持つ薬局 「かかりつけ薬局」という法的な名称はありませんが、一般的にかかりつけ機能を持つ薬局を指します。

関連する制度として、特定の機能要件を満たして都道府県知事に届出を行う「健康サポート薬局」や、認定を受ける「地域連携薬局」などがあります。

「かかりつけ薬剤師」は個人の資格・役割であり、「健康サポート薬局」や「地域連携薬局」などは施設の機能・認定区分である、と区別しておくと理解しやすくなります。

参考：日本薬剤師会｜かかりつけ薬剤師・薬局とは？

利用には患者の書面同意が必要であること

かかりつけ薬剤師制度の大きな特徴は、患者さんとの「契約」に基づく点です。

通常の服薬指導とは異なり、患者さんが特定の薬剤師を指名し、同意書に署名することで初めて制度が適用されます。

これには、「患者さんが自ら選んだ信頼できる薬剤師」という重みと責任が伴います。だからこそ、制度利用を提案する際は、単なる仕組みの説明だけでなく、患者さんにとってのメリットを丁寧に伝える姿勢が求められます。

かかりつけ薬剤師の主な役割（3本柱）

服薬情報の一元的・継続的把握と薬学的管理

最も基本となる役割は、患者さんが服用している全ての薬（処方薬、市販薬、サプリメントなど）を把握することです。

お薬手帳を活用し、他の医療機関からの処方内容も含めて一元管理します。

例えば、「A病院の薬とBクリニックの薬で成分が重複していないか」「飲み合わせは問題ないか」を継続的にチェックします。点での関わりではなく、線での関わりを持つことで、体調変化や副作用の兆候にいち早く気づくことができます。

医療機関・多職種との連携M

処方医や地域のケアマネジャー、訪問看護師などと連携することも重要な役割です。

服薬状況に問題がある場合や、残薬が大量にある場合は、医師にトレーシングレポート（服薬情報提供書）を送付して処方提案を行います。

「薬局の中だけで完結させない」という意識が大切です。患者さんの生活全体を支えるチーム医療の一員として、積極的に情報を発信していく姿勢が期待されています。

24時間対応と在宅医療への対応

「休日・夜間の対応」と聞くとハードルが高く感じるかもしれませんが、これは「24時間不眠不休で待機する」という意味ではありません。

緊急時に連絡がつくよう専用携帯を持ったり、24時間・休日対応は、「開局時間外でも患者が相談でき、必要時に対応できる体制」を整備していることが要件です。

連絡先の周知、折り返し対応、当番制やバックアップ体制を含めた組織的運用が求められます。また、担当者が対応できない時は、事前に同意を得た別の薬剤師が対応するバックアップ体制も認められています。

加えて、患者さんが通院困難になった際に、スムーズに在宅医療へ移行できるようサポートすることも重要な役割の一つです。

参考：令和６年度診療報酬改定の概要 | 厚生労働省

かかりつけ薬剤師になるための要件

かかりつけ薬剤師になるには、薬剤師個人がいくつかの要件を満たす必要があります。

具体的には、薬局での実務経験、同一薬局での在籍期間、一定以上の勤務時間、研修認定薬剤師などの資格、そして地域活動への参加実績です。

次のチェックリストで、満たしている項目と不足している項目を整理してみてください。

・薬局勤務経験が3年以上ある
・同一薬局に6か月以上在籍している
・週31時間以上、当該薬局で勤務している
・研修認定薬剤師などの資格を有している
・医療に関わる地域活動への参加実績がある

薬局勤務経験が3年以上ある

保険薬剤師としての薬局勤務経験が通算して3年以上必要です。

なお、病院などの保険医療機関での勤務経験がある場合、1年を上限として期間に含めることが可能です（例：病院2年＋薬局2年＝合計4年とみなされる）。

まずは基礎的な調剤・指導スキルを身につけていることが前提となっています。

同一薬局に6か月以上在籍している

施設基準の届出時点で、その薬局に継続して6か月以上在籍している必要があります。

注意点として、単に在籍していれば良いわけではなく、届出上は「週31時間以上勤務した期間」のみが在籍期間として扱われます（週32時間未満の期間は算入されません）。短時間勤務制度を利用する場合は、在籍1年要件を満たすか事前確認が必須です。

これは、「地域の患者さんや医療機関の状況を十分に理解していること」を担保するための要件です。

転勤や転職をした直後は要件を満たせなくなるため、キャリアプランを考える上で注意が必要です。

引用元厚生労働省｜かかりつけ薬剤師に対する評価の見直し

週31時間以上、当該薬局で勤務している

当該薬局において、原則として週31時間以上勤務していることが求められます。パート勤務などで勤務時間が短い場合は要件を満たさない点に注意が必要です。

ただし、育児・介護休業法の規定により短時間勤務制度を利用している場合は、「週24時間以上かつ週4日以上」の勤務であれば特例として認められます。

ライフステージが変わっても活躍し続けられるよう配慮されています。

研修認定薬剤師等の資格を有している

「薬剤師認定制度認証機構」が認証している研修認定制度（研修認定薬剤師など）を取得している必要があります。

これには定期的な研修受講と単位取得（4年で40単位など）が求められます。

常に最新の知識をアップデートし、自己研鑽に励んでいることが客観的に証明されなければなりません。

医療に関わる地域活動への参加実績がある

薬局内での業務だけでなく、地域住民の健康維持・増進に関わる活動への参加も必須です。

具体的には、自治体や医師会・薬剤師会が主催する講演会への参加、学校薬剤師活動、地域住民向けの健康相談会の実施などが該当します。

地域に顔の見える関係を作ることが求められています。

参考：特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて | 厚生労働省

薬局側の体制要件・届け出

かかりつけ薬剤師の業務は、薬剤師個人の要件だけでなく、薬局側が一定の体制を整えていることが前提になります。掲示や同意書、記録管理といった体制に加え、夜間・休日でも患者さんからの相談に応じられる連絡体制、そして届出やレセプト運用の整備が必要です。

次の項目を満たしているか、薬局として確認しておきましょう。

・掲示・同意書・記録管理などの運用体制が整っている
・夜間・休日の連絡体制とバックアップ運用がある
・届出・レセプト運用と監査への備えができている

掲示・同意書・記録管理などの運用体制

個人要件だけでなく、薬局としての環境整備も必要です。

患者さんが相談しやすいよう、パーテーション等で区切られたカウンターを設置するなど、プライバシーへの配慮が求められます。

また、院内への掲示、同意書の様式準備、同意取得後の薬歴への記録など、事務的な運用フローも確立しておきましょう。

夜間・休日の連絡体制とバックアップ運用

休日・夜間の相談対応を実現するために、専用の携帯電話を用意するなどして、患者さんに連絡先を伝えます。

重要なのは「担当者一人で抱え込まない仕組み」です。

担当者がやむを得ず対応できない場合（病気や研修など）に備え、薬局内で連携できるバックアップ体制（あらかじめ患者さんの同意を得た別の薬剤師が対応するなど）を整えておくことが現実的です。

届出・レセプト運用と監査への備え

要件を満たしたら、地方厚生局へ「特掲診療料の施設基準に係る届出書」および添付書類（様式90など）を提出します。

届出が受理されて初めて算定が可能になります。レセプト請求においては、算定要件を満たしているか、同意書が適切に保管されているかが後の個別指導などで確認されるため、日々の記録管理は徹底しましょう。

導入手順：登録から継続フォローまで

患者説明・同意取得のフローとトークポイント

患者さんにいきなり「かかりつけになりましょうか？」と聞いても、費用面などで断られることがあります。

「最近、お薬の種類が増えて管理が大変ではありませんか？」「夜間に体調が変わった時に不安はありませんか？」といった、患者さんの困りごとに寄り添うトークから始めるとよいでしょう。

その解決策としてかかりつけ薬剤師を提案すると、スムーズに受け入れてもらいやすくなります。

引用元：かかりつけ薬剤師指導料及びかかりつけ薬剤師包括管理料の 施設基準に係る届出書添付書類

担当登録・引継ぎ・異動時の対応

同意を得たら、お薬手帳に「かかりつけ薬剤師」の氏名と連絡先を記載します。

もし担当薬剤師が異動や退職をする場合は、速やかに患者さんに連絡し、後任の薬剤師を紹介するか、契約を終了するか相談する必要があります。

信頼関係に関わる部分ですので、丁寧な引き継ぎが不可欠です。

多店舗利用・在宅患者への実務対応

患者さんが複数の医療機関にかかり、門前薬局を使い分けている場合、「全てのお薬を当薬局でまとめさせていただけますか？」と提案することも大切です。

また、在宅医療が必要になった場合、かかりつけ薬剤師がそのまま訪問薬剤管理指導へ移行するケースも増えています。

シームレスな移行ができるよう、在宅業務の流れも把握しておきましょう。

算定と収益インパクト

算定要件・頻度・併算定の可否

かかりつけ薬剤師に関する算定は、診療報酬改定によって見直されています。

「かかりつけ薬剤師指導料」「かかりつけ薬剤師包括管理料」といった枠組みは整理され、現在はかかりつけ薬剤師が継続的な服薬管理・指導を行った場合に評価される、かかりつけ薬剤師向けの服薬管理指導料が新たに設けられています。

算定にあたっては、患者さんの書面同意、服薬情報の把握、必要な記録の整備などが要件となります。算定回数や他の薬学管理料との併算定の可否は細かく定められているため、レセプト運用の前に最新の通知で確認しましょう。

引用元:厚生労働省｜令和８年度診療報酬

返戻を避けるための記載・記録の要点

算定にあたっては、服薬指導の要点だけでなく、「かかりつけ薬剤師としてどのような指導・確認を行ったか」を具体的に薬歴に残す必要があります。

単なる「服用確認」だけでなく、「残薬調整を行った」「医師へ副作用の可能性を報告した」といった介入実績を明記することで、算定の妥当性を証明できます。

目標患者数の目安と収益試算の考え方

1人の薬剤師が担当できる人数に上限はありませんが、質の高い管理を行うためには、現実的な人数（例えば数十名程度）から始めるのが一般的です。

かかりつけ薬剤師指導料は、薬局全体の「地域支援体制加算」の要件にも関わってくるため、個人の売上だけでなく、店舗全体の収益基盤を支える重要な要素となります。

かかりつけ薬剤師になるメリット

かかりつけ薬剤師になることには、患者さん・薬局・薬剤師本人それぞれにメリットがあります。患者さんは安心して相談できる窓口を持て、薬局は算定による収益や信頼の向上につながり、薬剤師本人は専門性とやりがいを高められます。

ここではそれぞれの立場ごとに見ていきましょう。

患者にとってのメリット

患者さんにとって最大のメリットは、薬のことを継続して相談できる「自分専属の薬剤師」を持てる点です。複数の医療機関を受診していても、お薬手帳や服薬情報を一元的に把握してもらえるため、飲み合わせや重複投薬のリスクを減らせます。

体調の変化や残薬の悩みも気軽に相談でき、夜間・休日でも連絡できる体制があることで、薬の安全性と安心感が大きく高まります。

在宅療養中でも継続的なフォローを受けられる点も心強いでしょう。

薬局にとってのメリット

薬局にとっては、かかりつけ薬剤師による継続的な服薬管理が評価され、服薬管理指導料などの算定を通じて安定した収益につながる点がメリットです。

さらに、患者さん一人ひとりと長期的な関係を築くことで再来局がうながされ、地域における信頼やかかりつけ薬局としてのブランド力も高まります。地域連携薬局や在宅対応への展開を進めるうえでも、かかりつけ薬剤師の存在は薬局の体制強化に直結します。

薬剤師本人のメリット

最大のメリットは、患者さんとの深い信頼関係が築けることです。

「あなたのおかげで安心できる」という言葉は、何よりのやりがいになります。また、継続的な経過観察ができるため、臨床能力やコミュニケーションスキルが確実に向上します。

これらは自身の市場価値を高め、昇給やキャリアアップにも直結します。

かかりつけ薬剤師のデメリット・注意点

メリットの多いかかりつけ薬剤師ですが、知っておきたい注意点もあります。

具体的には、24時間の相談対応をはじめとした負担の増加、患者さんの同意を得るハードルや責任の重さ、シフトの融通が利きにくくなる点などです。

あらかじめ理解したうえで取り組むことが、長く続けるコツになります。

休日・イレギュラー対応など負担の増加

かかりつけ薬剤師は、夜間・休日を含めて患者さんからの相談に応じる体制が求められます。そのため、対応が業務時間外に及ぶこともあり、勤務以外の時間にも電話などで連絡を受ける可能性があります。在宅患者への急な対応や、通常業務と並行した服薬フォローが重なる場面もあり、一般の薬剤師業務に比べて負担が増えやすい点は理解しておく必要があります。バックアップ体制を整え、薬局全体で支える仕組みづくりが欠かせません。

責任の重さ・同意取得のハードル

かかりつけ薬剤師は、患者さん一人につき一人しか担当できないため、まず患者さんから「あなたに任せたい」という書面同意を得る必要があります。

信頼関係が十分でない段階では同意を得にくく、声かけや説明にも一定のスキルが求められます。また、いったん担当になれば服薬情報の一元管理から継続フォローまで責任を負うことになり、その重さを自覚して業務に従事する姿勢が欠かせません。

安易に患者数を追うのではなく、一人ひとりに丁寧に向き合う覚悟が必要です。

シフトの融通が効きにくい

かかりつけ薬剤師は週31時間以上の勤務や継続的な患者対応が前提となるため、勤務時間や曜日の調整がしにくくなる傾向があります。担当患者さんの来局や相談に合わせて動く必要があり、希望どおりの休みやシフトが取りづらくなることもあります。

育児や介護などでフレキシブルな働き方を重視したい場合は、薬局のバックアップ体制や勤務条件を事前に確認し、無理なく続けられるかを見極めておくと安心です。

実務で求められるスキル

継続面談・服薬フォローのスキル

その場限りの指導ではなく、「前回の指導内容を踏まえて、今回は何を確認するか」という計画性が必要です。

「前回、副作用の心配をされていましたが、その後いかがですか？」といった、継続性を意識した問いかけができるようになりましょう。

多職種連携のコミュニケーション術

医師やケアマネジャーに対して、専門用語を使いすぎず、かつ薬学的根拠に基づいた明確な情報を伝える力が求められます。

相手が何を求めているのか（結論だけ知りたいのか、詳細な経緯が必要なのか）を察知し、簡潔に伝えるスキルが連携をスムーズにします。

ポリファーマシー対応と在宅実務の基礎

高齢の患者さんを担当することが多いため、多剤併用（ポリファーマシー）の問題解決能力は必須です。

減薬の提案手順や、在宅での衛生材料の知識など、外来調剤だけでは得られない幅広い知識を習得しておくことをおすすめします。

他制度との違い・連携

かかりつけ薬局との違いと併用の可否

前述の通り、「かかりつけ薬剤師」は人、「健康サポート薬局」などは薬局の機能という違いがあります。この二つは対立するものではありません。

むしろ、都道府県知事の認定を受けた「地域連携薬局」や、届出を行った「健康サポート薬局」といった機能を持つ薬局で、かかりつけ薬剤師として働くことは、より質の高い医療サービスを提供できる環境といえます。

在宅訪問薬剤管理指導との関係

かかりつけ薬剤師が在宅業務に関わることは大いに推奨されています。ただし、制度上のルールには注意が必要です。

原則として、在宅患者訪問薬剤管理指導料等を算定している場合、同一月内に「かかりつけ薬剤師指導料」は算定できません（ただし、別の疾患や負傷に係る臨時の処方など、一部例外もあります）。

患者さんが通院困難となり在宅医療へ移行した場合は、患者さんの状態や契約内容に合わせて、適切な指導料を算定しましょう。

地域連携薬局・専門医療機関連携薬局との関係

近年導入された「地域連携薬局」や「専門医療機関連携薬局」の認定要件には、地域医療への貢献や他職種連携が含まれています。

かかりつけ薬剤師として地域活動に参加したり、医療機関と情報を共有したりする活動実績は、これらの薬局認定の要件を満たす助けにもなります。

個人の活動が、薬局全体の価値向上に直結しているという意識を持つと良いでしょう。

キャリアパスとロードマップ

年次別ロードマップ（新卒〜3年目〜5年目）

かかりつけ薬剤師への道は、日々の業務の積み重ねです。

新卒〜2年目 まずは基礎を固める時期です。調剤スキルを磨きながら、研修認定薬剤師の単位取得を計画的に進めましょう。

3年目 要件である「3年以上の実務経験」に到達します。この時期から、地域活動への参加や、同一薬局での在籍期間（1年以上）を意識したキャリア形成が重要になります。

5年目以降 かかりつけ薬剤師として活躍し、より複雑な症例や在宅対応にも挑戦していきましょう。

実績の可視化（担当者数・介入成果・算定件数）

自身のキャリアを証明するために、実績を数字で記録しておくことが大切です。

「何人の患者さんを担当しているか」「トレーシングレポートを何件提出したか」「処方提案によってどのような改善が見られたか」といった具体的なデータを残しておきましょう。

これらは昇進や転職の際に、あなたの実力を示す強力な武器になります。

次のキャリアへの接続（管理薬剤師・在宅担当・認定の拡張）

かかりつけ薬剤師の経験は、その後のキャリアの土台となります。

薬局全体をマネジメントする「管理薬剤師」や、在宅医療を専門とする役割、さらには「外来がん治療認定薬剤師」などの高度な専門資格へのステップアップも可能です。

かかりつけ薬剤師としての経験は、どの道に進んでも活きる汎用性の高いスキルセットといえるでしょう。

かかりつけ薬剤師の要件やポイントをおさえて将来の選択肢を考えよう

かかりつけ薬剤師になるには、3年以上の薬局勤務経験、同一薬局での6か月以上の在籍、週31時間以上の勤務、研修認定薬剤師などの資格、地域活動への参加といった要件をすべて満たす必要があります。

患者さんの服薬を継続的に支える専門性の高いやりがいがある一方で、夜間・休日対応の負担や責任の重さ、シフトの融通が利きにくいといった注意点もあります。

要件を一つずつクリアしていけば、かかりつけ薬剤師は決して遠い目標ではありません。

新設された服薬管理指導料など算定の仕組みもあわせて理解し、自分のキャリアにとって目指す価値があるかをじっくり考えてみましょう。

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かかりつけ薬剤師として活躍するためには、要件を満たせる就業環境や、地域医療に注力できる体制が整った職場選びが重要です。

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