薬剤師の残業時間は平均何時間？実態・原因・対策と転職の判断基準

日々業務に追われていると「他の薬剤師はどれくらい残業しているのだろう」「自分の職場は異常なのではないか」と不安に思うこともあるかもしれません。

この記事では、薬剤師の残業の実態から、明日からできる対策、環境を変えるための考え方までを詳しく解説します。

1. 薬剤師の残業の実態（平均・職場別・繁忙期）

1-1. 平均残業時間の目安と分布

厚生労働省が発表している「賃金構造基本統計調査（令和5年）」によると、薬剤師の1か月あたりの超過実労働時間（残業時間）は、企業規模10人以上）では、月平均9.3時間です。（男女計）

なお、この調査の「超過実労働時間数」は統計上の定義に基づく指標のため、職場や雇用形態によって実態は大きく異なります。

参考: 厚生労働省「薬剤師の需給動向把握事業」

これを見ると「意外と少ない」と感じる方も多いのではないでしょうか。この数字はあくまで全国平均であり、残業がほぼゼロの職場もあれば、月40時間を超えるような過酷な環境で働く方もいるため、平均値が低く出ている可能性があります。

実際には、月10〜20時間程度が一般的な肌感覚に近いゾーンといえるでしょう。

1-2. 職場別の傾向（調剤薬局／ドラッグストア／病院／企業）

勤務先によって、残業が発生する理由や時間は大きく異なります。

調剤薬局 門前薬局の場合、近隣医療機関の診療終了後に予製や薬歴記入を行うため残業が発生しがちです。

一方で、面対応の薬局や医療モール、店舗数が多いチェーン薬局などでは、協力体制が整っている ことが多く、比較的残業を抑えながらワークライフバランスを保ちやすい傾向にあります。

ドラッグストア OTC医薬品の販売や店舗運営業務で忙しくなりがちです。

一方で、シフト制勤務のため「平日に休みが取れる」「希望休を出しやすい」といったメリットもあります。

また大手チェーンを中心に調剤ロボットなどの機械化が進んでおり、対人業務に集中できる環境づくりに力を入れている企業も増えています。

病院 急性期病院や大規模病院では、委員会活動や当直関連の業務で残業時間が長くなる傾向にあります。

一方で、慢性期病院や療養型病院では、救急対応が少ないため業務が予測しやすく、患者さんとじっくり向き合いながら定時で帰りやすい職場も多く見られます。

企業（製薬・卸など）管理部門や研究職は時期によって波がありますが、基本的には土日祝休みで年間スケジュールが立てやすいのが魅力です。

MRなどの営業職は「みなし労働時間制」で拘束時間が長く見えがちですが、自分の裁量でスケジュールを組み立てられる自由度があり、成果次第で直行直帰するなど柔軟な働き方ができる側面もあります。

1-3. 属性別の差（管理薬剤師／新卒・若手／パート・派遣）

役職や雇用形態によっても、求められる役割と残業時間は変わってきます。

管理薬剤師 通常の調剤業務に加え、在庫管理、シフト作成、麻薬管理、行政対応などの管理業務が上乗せされます。

店舗スタッフが帰った後に一人で残務処理を行うケースも少なくなく、一般薬剤師より残業時間は長くなる傾向にあります。

新卒・若手 業務に慣れるまでは、調剤スピードや薬歴記入に時間がかかるため、どうしても残業が増えがちです。

勉強会の準備や自己研鑽に残る時間も含めると、拘束時間は長くなるでしょう。

パート・派遣 契約期間や時間が決まっているため、正社員に比べると残業は発生しにくいのが特徴です。

特に派遣薬剤師は、契約外の業務を行わないよう厳格に管理されていることが多いため、定時で上がりやすい働き方といえます。

1-4. 繁忙期や地域差（花粉・インフル期、都市部／地方）

医療機関と同様に、薬剤師の業務にも明確な繁忙期があります。

季節による変動 最も忙しいといわれるのが、インフルエンザや風邪が流行する12月〜2月と、花粉症患者が急増する2月〜4月です。

この時期は処方箋枚数が跳ね上がり、通常の人員体制では回しきれずに残業が常態化することがあります。

地域や立地の差 都市部の駅チカ店舗や、地方でも医師不足により特定の病院に患者が集中するエリアでは、年間を通じて忙しい傾向があります。

逆に、競合が多いエリアの個店などでは、比較的ゆとりがある場合もあります。

2. 残業を減らす実践テクニック

「残業は仕方がない」と諦める前に、現場レベルでできる工夫はいくつかあります。

すぐに劇的な変化は難しくても、小さな改善の積み重ねが自分たちの時間を生み出します。

2-1. 業務改善（動線設計・標準化・在庫最適化）

まずは物理的なムダをなくすことから始めましょう。
例えば、頻繁に出る薬剤（ファストムーブ）を取りやすい位置（ゴールデンゾーン）に配置し直すだけでも、調剤時の歩数を減らせます。

また、予製（一包化の事前準備など）のルールを標準化し、誰が担当しても同じ品質・時間で作成できるようにマニュアルを整備することも効果的です。

「あの人じゃないと分からない」という属人化を防ぐことが、チーム全体の時短につながります。

2-2. ICT／自動化の活用

テクノロジーの力を借りるのも有効な手段です。最近では、音声入力対応の電子薬歴や、対人業務に集中するための調剤ロボット・全自動分包機の導入が進んでいます。

もし導入の決裁権がない場合でも、既存システムのショートカットキーを使いこなす、定型文登録を充実させるといった個人の工夫で、薬歴記入時間を短縮することは可能です。

2-3. タスクシフト／タスクシェア

薬局でも業務の切り分けは重要です。

たとえば、納品検品や在庫整理など、非薬剤師でも担える業務を整理し、薬剤師は対人業務・監査などに集中できる体制づくりが有効です。

なお、調剤補助としての作業は、薬機法などの範囲で、薬剤師の指示・監督のもとで実施可能な業務に限られるため、店舗の運用ルール（誰が・どこまで・どう確認するか）を明確にして進めましょう。

周囲に協力を仰ぐのは勇気がいるかもしれませんが、「対人業務を充実させるため」という目的を共有すれば、理解を得やすくなるでしょう。

出典：厚生労働省「現行制度上実施可能な業務の推進について」

2-4. スケジュール設計と優先順位付け

業務の優先順位を「緊急度」と「重要度」で整理します。

例えば、月末の請求業務や在庫棚卸しなどは、締切から逆算して少しずつ進めておく「先回り」が大切です。

朝一番にその日のTODOを洗い出し、隙間時間に処理できる業務（予製や在庫確認など）をリストアップしておくと、突発的な対応が入っても慌てずに済みます。

2-5. 定時退社の交渉術

どうしても帰りたい日は、朝礼などのタイミングで「本日は〇〇の用事があるため、定時で上がらせてください」と宣言してしまうのも一つの手です。

その際、「その分、〇時までは集中してここまで終わらせます」と業務責任を果たす姿勢を見せることで、周囲の納得感も得やすくなります。

安全管理や法令順守（働き方改革）の観点からも、メリハリのある勤務は推奨されるべきことです。

3. 上司・人事への働きかけと是正の進め方

個人の努力だけでは限界がある場合、組織としての対応を求める必要があります。

感情的に「辛い」と訴えるのではなく、客観的な事実をもとに相談することが解決への近道です。

3-1. 業務量をデータで可視化する

上司や経営層を動かすには、数字という共通言語が必要です。

「最近忙しいです」と言うよりも、「昨年同月比で処方箋枚数が120%に増えていますが、人員は変わっていません」「直近3か月の一人当たり1日平均処方箋枚数が40枚を上回って推移しています」といった具体的なデータを提示しましょう。

薬局の人員配置の考え方には、いわゆる「処方箋40枚を目安に薬剤師を配置する」といった運用があり、業務量評価の一つの参考になります（※扱いは処方内容や運用ルールにより異なります）。

ただし、実際の必要人数は処方内容／在宅件数／対人業務の深さ／機器・事務体制で変動します。そのため「40枚」を絶対ラインではなく、複数指標の一つとして扱いましょう。

薬歴未記載件数の推移や、残業時間の月別推移グラフなどを用意すると、より説得力が増します。

3-2. 36協定・人員計画・応援体制の再設計を提案

労働基準法に基づき、残業には「36協定」による上限規制があります。これを超えそうな状況であれば、それは会社として重大なコンプライアンスリスクです。

「法令順守の観点から、他店舗からの応援体制を見直してほしい」「繁忙期限定でも派遣スタッフを導入できないか」といった、組織を守るための提案というスタンスで話すと、受け入れられやすくなります。

3-3. 申し入れの記録化とフォローアップ

面談や相談を行った際は、その内容を必ず記録に残しましょう。

「いつ」「誰に」「どのような改善を求めたか」「会社側はどう回答したか」を議事録やメールで残しておくことは、万が一のトラブルの際に自分を守る証拠となります。

また、一度伝えて終わりではなく、「先日の件、検討状況はいかがでしょうか」と定期的にフォローアップすることも大切です。

4. 改善しない場合の選択肢

様々な働きかけをしても状況が変わらない、あるいは体調に影響が出始めている場合は、環境を変えることを検討すべき段階かもしれません。
ご自身の健康とキャリアを守るための選択肢を見ていきましょう。

4-1. 部署異動・配置転換の依頼と伝え方

大手チェーン薬局や病院であれば、店舗異動や部署異動で解決できる可能性があります。

伝える際は「今の店舗が嫌だ」というネガティブな理由ではなく、「より落ち着いて患者様と向き合いたい」「在宅業務に力を入れたい」など、前向きなキャリア形成の視点を含めるとスムーズです。

4-2. 転職の判断基準

「どのラインを超えたら転職すべきか」に正解はありませんが、一つの目安として以下のような状態であれば、早めの判断をおすすめします。

・月の残業時間が恒常的に45時間を超えている
・残業代が適正に支払われていない（サービス残業がある）
・業務過多により、インシデント（調剤過誤など）への不安が常に消えない
・休日に疲れが取れず、仕事に行くのが精神的に辛い

これらは個人の能力不足ではなく、構造的な問題である可能性が高いといえます。

4-3. 残業少なめ求人の見極めポイント

次の職場で同じ悩みを抱えないために、求人票や情報収集でチェックすべきポイントがあります。

・平均残業時間の実績「少なめ」という曖昧な表現ではなく、具体的な時間数を確認しましょう。

・人員配置の余裕「1日40枚」の基準ギリギリではなく、余裕を持った人員配置がされているか。

・管理薬剤師のプレイング 管理職も現場業務に追われすぎていないか。

・固定残業代（みなし残業）の有無 固定残業代が含まれている場合、その時間分までは残業することが前提となっている可能性があります。

4-4. 面接・見学での確認質問リスト

面接や職場見学は、リアルな実態を知るチャンスです。ストレートに聞きにくいことも、質問の仕方を工夫すれば確認できます。

・「皆様、大体何時ごろに退社されることが多いですか？」
・「繁忙期と閑散期の業務量の差はどのくらいありますか？」
・「電子薬歴や調剤機器など、業務効率化のために導入されているものはありますか？」
・「急なお休みが必要になった場合のフォロー体制について教えてください」

4-5. エージェントの賢い使い方と注意点

働きながらの転職活動は大変ですので、転職エージェントを頼るのも有効です。

エージェントは、求人票には載っていない「現場の雰囲気」や「実際の残業時間」といった内部情報を持っていることがあります。

「残業が月10時間以内の職場を希望します」「ワークライフバランスを最優先したいです」と、譲れない条件を最初に明確に伝えておくことが、ミスマッチを防ぐポイントです。

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