介護予防運動指導員のお給料はどれくらい？ お給料UPを目指せる3つの方法
介護予防運動指導員は、介護予防の観点から高齢者の健康をサポートする役割を担っています。介護予防運動指導員の資格に興味があったり、資格取得を考えていたりする人にとって、お給料がどれくらいなのかというのは気になるところでしょう。
お給料が上がれば、モチベーションアップにもつながります。ここでは介護予防運動指導員のお給料の相場、実際にお給料アップを目指すことのできる3つの方法についてご紹介していきましょう。
介護予防運動指導員のお給料はどれくらい？ 求人情報をチェック
介護予防運動指導員の資格を取得することで、お給料にどのくらい影響するのかというのは気になるところです。ここでは、求人情報をもとに実際のお給料の相場についてみていきたいと思います。
介護予防運動指導員は高齢者の健康維持支援サービスをおこなうお仕事
介護予防運動指導員は、東京都健康長寿医療センターが認定している資格です。おもに高齢者の方が要介護の状態になることを予防することを目的としています。プログラムにもとづき、運動やトレーニングの指導やケアに携わる仕事です。
運動やトレーニングに加え、日常生活に取り入れることのできる運動に関する指導をすることで、高齢者が長く健康を維持できるようサポートする役割があります。働く場は、介護老人保健施設やデイサービスなどの介護施設や病院などの医療施設です。
ほかにもスポーツジムなど、活躍の場は多岐にわたっており、資格があると就職や転職の際の選択肢が増えるということがメリットになります。高齢化に伴い、要介護者の増加への対策として介護予防の必要性が高まってきている現代社会において需要のある資格といえるでしょう。
介護予防運動指導員のお給料の相場とは
ここでは、気になる介護予防運動指導員のお給料の相場をチェックしていきます。実際の求人をみると、リハビリテーション施設やデイサービス、整骨院や病院、スポーツジムなど募集がされている場所は幅広いです。
正社員の募集が多いものの、アルバイトやパートといった勤務体系の募集もみられます。正社員では15万円台～30万円ほど、アルバイトやパートでは時給1,000～1,500円ほどが相場となっており、関東圏の求人でお給料が高い傾向です。特別に資格手当が付与されるというわけではありませんが、資格は転職や就職に有利に働くというのがメリットになります。
資格をもっておくと、より専門的な知識や技術を身に付けることができるため、能力に応じてお給料が考慮される際にも有利です。資格を取得しておいて損はないといえるでしょう。
介護予防運動指導員がさらにお給料UPを目指せる方法とは
介護予防運動指導員として働く際に、さらにお給料アップを目指す方法があります。ここでは、その具体的な方法について解説していきましょう。
1. 介護予防に関する講習を受講・資格を取得する
まずは介護予防運動指導員に加えて介護予防に携わる資格を取得することで、お給料アップを目指す方法についてみていきます。介護予防に関する資格は豊富にあり、資格ごとに受講の条件や会場場所などは異なため、注意が必要です。
神奈川県｜かながわ介護予防・健康づくり運動指導員
都道府県の各自治体においては、近年とくに介護予防のエキスパート育成に力を入れています。神奈川県でおこなわれているのは、「かながわ介護予防・健康づくり運動指導員」の育成です。
「一般」「専門」「上級」にわかれており、とくに上級の指導員になるためには、かながわ介護予防・健康づくり運動指導員の一般養成課程を修了しなければなりません。さらに東京都健康長寿医療センター研究所が養成している介護予防運動指導員の講習を修了することが条件として定められています。
県民の健康寿命を延ばし「長生きしてよかった」「神奈川県民でよかった」と実感してもらうことが狙いです。
日本介護予防協会｜介護予防指導士
介護予防指導士は、日本介護予防協会が認定する資格になります。おもに「筋力訓練指導」や「転倒予防」「栄養ケア」「口腔ケア」といった指導をおこなっているのが介護予防指導士です。
介護予防運動指導員の受講資格の条件として、実務経験が必要な場合もあります。しかし介護予防指導士の受講資格において実務経験は問わず、修了試験もありません。そのため、比較的受講しやすい資格であるといえます。ただし介護予防運動指導員と同様に、受講対象者の保有する資格に関しては規定があるため、日本介護予防協会のサイトで確認しておくとよいでしょう。
一度資格を取得すれば更新は必要なく、一生涯もつことができるというのもこの資格の特徴です。
東京療術学院｜主任介護予防養成講座
東京療術学院は整体師やボディケアのプロを目指す学校であり、幅広い世代の人々が受講しています。さまざまな講座のなかで介護予防関連講座のひとつとして実施されているのが、主任介護予防養成講座です。
これは介護予防運動指導員の上級資格であり、介護予防運動指導員講習の終了が受講の条件となっていることが特徴です。介護予防運動指導員養成講座で学んだ知識やスキルに加えて、運動プログラムの立案・疾患別にみた運動指導の実践など、より専門性の高い内容の習得を目指しているほか、講座修了者にはディプロマが授与されます。
2. 運動指導に関する資格を取得する
次に、運動指導に携わる資格を取得する方法についてみていきましょう。
健康・体力づくり事業財団｜健康運動実践指導者
健康運動実践指導者とは、健康・体力づくり事業財団が認定している資格です。健康づくりのために作られたプログラムにもとづいて、運動指導の実践をおこなうことがおもな役割になります。
そのため現場においては、指導能力の問われる資格であるといえるでしょう。受講資格は細かく定められており、子どもたちへの指導の重要性も見直され、幼稚園教諭や小・中・高等学校の教員免許も受講資格に定められています。
健康・体力づくり事業財団｜健康運動指導士
健康運動指導士も、健康・体力づくり事業財団が認定している資格です。こちらは各個人の健康状態に沿って適切な運動プログラムを作成し、運動指導を実施することがおもな役割となります。
運動プログラム作成のため、疾患の理解などより医学的な専門知識や技術の習得が要求される資格です。単位数によってコースがわかれており、受講資格はコースによって異なります。もっとも単位数が多いコースでは国家資格を有し、修業年限が4年以上の大学を卒業していることが受講資格として定められています。
最も単位数が少ない40単位コースの場合をみると、健康運動実践指導者の資格や日本スポーツ協会公認の資格、日本フィットネス協会認定の資格などが受講資格として定められていることが特徴です。認定試験があるほか、資格は5年ごとの更新が必要となっています。
3. 自分の条件に合った職場へ転職する
新たに資格を取得する以外にお給料アップを目指す方法が、より条件のよい職場へ転職する方法です。今よりもお給料や待遇など自分が希望する条件に見合った場所をみつけることができれば、お給料アップにつながるでしょう。
自分に合った方法を選んでお給料UPを目指そう！
介護予防運動指導員は資格手当がつかない場合がほとんどではあるものの、正社員であれば安定した収入を得ることができ、能力によっては優遇されることもあります。新たに介護予防や運動に携わる資格を取得することでお給料アップを目指す場合、就職や転職の際に企業や施設への効果的なアピール材料にもなるでしょう。
このほかにもお給料や待遇など、より条件のよいところに転職することも可能です。ぜひ自分に合った方法で、お給料アップを目指してみてはかがでしょうか。
出典元：
神奈川県 「かながわ介護予防・健康づくり運動指導員」の養成に関する要綱
日本介護予防協会 介護予防指導士とは
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所 介護予防主任運動指導員養成事業
東京療術学院 介護関連予防講座
公益財団法人健康・体力づくり事業財団 健康運動実践指導者とは
公益財団法人健康・体力づくり事業財団 健康運動実践指導者養成講習会開催要領
公益財団法人健康・体力づくり事業財団 健康運動指導士とは
公益財団法人健康・体力づくり事業財団 令和2年度健康運動指導士養成講習会開催要領
