コラム・特集 2018-11-13

フィットネスインストラクターが持っておきたい資格・検定とは? 勉強方法や事前に確認しておくべきことを紹介します

昨今の健康ブームを受けて、フィットネスクラブやスポーツジムに足を運ぶ人は増加する傾向にあります。

また、2020年に開催される東京オリンピックによって、スポーツの存在が国民にとってより身近なものになっており、街の体育施設などで運動を楽しむ人も多くなっています。

フィットネスインストラクターは、自身が身に付けたスキルや知識を用いて、主にそれらの施設で働くお仕事です。何か特別な資格を必要とされる訳ではないため、その気になればインストラクターとして働くことができます。

つまり、その力量さえ認められれば、誰でもこの職業に就くことは可能といえるでしょう。

しかし、大切なお客様の身体を預かることになりますから、不適切な指導があってはなりません。そのため、多くの団体や協会がさまざまな資格を用意しています。

今回は、フィットネスインストラクターを目指す人が持っておくと役に立つ、資格について考えてみましょう。

フィットネスインストラクターになるうえで必要な資格・検定とは?

フィットネスインストラクター

フィットネスインストラクターとは、一般的に民間の商業施設であるフィットネスクラブやスポーツジムで、トレーニングの指導者として働きます。

お客様の健康維持や体力向上のために、必要なトレーニング内容を作成し、マンツーマンで指導する、やりがいのある仕事です。

来店する人は、子供から老人までと幅広く、それぞれが個別の悩みを持って足を運んできています。

そのため、一人ひとりの悩みに向き合い、お客様と二人三脚になって問題を解決していく姿勢が大切になってくるでしょう。

インストラクターになるうえで必要な資格はない

インストラクターを採用する現場では、学歴よりもスポーツを通じて得た経験や、その人の人格が重要視される傾向があることをご存知でしょうか。

このことは、スポーツを通じて得た知識を生かして正しい指導ができるならば、フィットネスインストラクターとして仕事ができることを意味します。

また、運動することで自分なりに身に付けた経験が、お客様を指導する上で役立つ場面が多いことも事実です。

そのため、フィットネスインストラクターとして働くために、必ずしも何か特別な資格を取得する必要はないことを覚えておきましょう。

資格は持っているほうが望ましい

最初はアルバイトとして勤めることになるとしても、現場での実践を通じて得られる経験が評価されて、後に正社員に採用される例もあります。

このように、資格を必要とせずとも働ける職業ではありますが、指導にあたって正しい知識を持っていることを証明するためには、やはり資格を取得した方が良いでしょう。

フィットネスクラブなどに就職が決まれば、資格を取得するという名目で研修を設けている職場が多いので、働きながら資格を取得することも可能です。

しかし、職場での研修は短期間であるため、自習で知識を身に付けなくてはなりません。そのことを不安に感じる人は、充実したカリキュラムを持つ専門学校に通うことをお勧めします。

フィットネスインストラクターになるうえで持っておきたい資格とは?

フィットネスインストラクター

冒頭では、フィットネスインストラクターの職場として、フィットネスクラブやスポーツジムを挙げましたが、現在は活躍できる場がさらに広がっています。

そのため、ひとことで「フィットネス」とまとめてみても、その仕事の内容は実に多様なものになっているのです。

そんな状況のなかで、ひとつの資格を持つことは、自身のスキルが「何に役立つのか」を示す、指標のようなものになります。

自身の強みとして打ち出すことのできる資格には、どんなものがあるのかを見ていきましょう。

スポーツプログラマー

スポーツプログラマーは、公益財団法人「日本スポーツ協会」「日本体育施設協会」が共同で認定を行っている資格です。

この資格を持つと、主に青年期以降のすべての人を対象にし、地域スポーツクラブなどで、フィットネスの維持や向上のための指導・助言を行うことができます。

満20歳以上の人を対象にし、講習会という形式で共通科目の学習に70時間、専門科目カリキュラムの学習に63時間を費やして受講しなくてはなりません。

そして、検定・検査のために筆記試験を行い、共通科目、専門科目ともに満点に対して6割以上の点を取れた人が合格となります。

トレーニング指導士

トレーニング指導士は、公益財団法人「日本体育施設協会」が認定を行っている資格です。

体育・スポーツ施設などでのリスク管理や法的責任など、施設の管理や運営に関する知識まで習得しなくてはなりません。

それと同時に、この資格はスポーツ医科学、傷害予防・応急処置、栄養学といった理論を習得し、対象者や目的別に実技の指導ができることを目標としています。

指導者としての資質が認められることはもちろんのこと、施設の管理を行う上でも役に立つ資格といえるでしょう。

パーソナルフィットネストレーナー

パーソナルフィットネストレーナーは、「NESTA(全米エクササイズ&トレーナーズ協会)」が認定を行っている資格です。

この資格を取得すると、お客様個人と直接契約を交わして、その人の目的にあった運動メニューを作成したり、指導を行うことができます。

協会が発行している教科書で勉強を進め、試験の形式でフィットネストレーナーとして必要な健康・栄養・運動に関する知識や、トレーニング理論などが試されます。

個人と契約を交わして初めて仕事が成り立つことから、新しい顧客を開拓するマーケティングスキルや、顧客を維持するコミュニケーションスキルが求められるでしょう。

健康運動実践指導者

健康運動実践指導者は、公益財団法人「健康・体力づくり事業財団」が認定を行なっている資格です。

専門の養成学校に通うか、9日間・33単位の講習を修了した人を対象に試験を行い、合否が判定されます。

『運動による健康づくり』を実現するための資格なので、フィットネスクラブだけでなく、様々な職場で活躍できることが最大の魅力といえるでしょう。

それこそ、診療所や病院を始めとし、老人介護・保健・福祉施設だったり、学校関係への就職を果たす人もたくさんいるのです。

フィットネスインストラクターの資格・検定の勉強方法

フィットネスインストラクター

インストラクターとしての資格を取得するために、どのような勉強をすれば良いのでしょうか。

ここでは、「日本フィットネス協会」が認定を行っている、GFI(グループエクササイズフィットネスインストラクター)の資格を例に、考えてみましょう。

GFIには、ダンスや水中でのウォーキング、エアロビクスなど、目的別に6種類のエクササイズがあり、その中から、自身でひとつを選択し、学ぶことになります。

GFIは集団で行うトレーニング法であるため、フィットネスの基礎理論だけでなく、「グループエクササイズ指導理論」を身に付けなくてはなりません。

e-ラーニングを使って勉強する

そんなGFIですが、既に指導経験がある人や、体育系の学校・学部などで専門的な教育を受けた人は、eラーニングで理論を学ぶことができます。

「自学習(じがくしゅう)」と名付けられたこのシステムは、インターネットを通じて筆記試験の出題ポイントなどを学習できるようになっています。

また、フィットネスエクササイズのグループ指導の基礎理論もじっくりと習得できるため、日ごろの指導にも役立つ内容といえるでしょう。

なにより、いつでもどこでも、自身のペースで無理なく学習できることが、最大の特徴となっています。

協会主催の講習会に参加する

GFIでは、eラーニングで学ぶ方法の他に、講習会を開催しています。

手順としては、資格取得講習会(実技)とテスト(筆記&実技)の申し込み、受講・受験料を振り込みます。

そうすると、「受験・受講票」が協会から発行され、講習会会場で実技テストの対策として資格取得講習会を受講することになります。

この講習会は、主にテストの前日に開催されるもので、翌日には筆記と実技のテストを受験する流れになっており、合格すれば見事資格を取得できる仕組みになっています。

専門学校に通って勉強する

協会が認定した「GFI資格」養成校というものも存在しています。専門のカリキュラムを履修しつつ、在学・在籍中に試験を受ける仕組みです。

指導の経験がなく、体育系の学校・学部で専門的な教育を受けた経験のない人に向けて、用意されたシステムといえるでしょう。

フィットネスクラブやスタジオなどが、この協会の養成校制度を導入すると、指導者育成を行う養成機関として認めらるため、そこで学ぶことができます。

また、短大・大学や専門学校などの学生を対象にした養成校も存在しています。自身が当てはまる条件に合わせて、養成校を選ぶようにしましょう。

専門的な資格の取得は武器になります

以上、フィットネスインストラクターの資格について、その便利さも交えて述べてきました。

覚えておきたいのは、これらの資格はその一例にすぎないということです。関係する協会や団体がたくさん存在しており、それらが多数の資格を取り扱っているのが現状といえるでしょう。

そのため、自身がどのようなスキルを身に付けたいのかをしっかりと把握することが大切になってきます。

目指すべきフィットネスインストラクターの姿を明確にし、必要と感じる資格にチャレンジするようにしましょう。そうして取得した資格は、自身を“スペシャリスト”として引き立ててくれる武器となり、就職した現場で大きな力となってくれるに違いありません。

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