歯科衛生士に必要な資格とは？仕事内容や向いている人・スキルアップに役立つ資格を紹介

歯科衛生士の仕事は、おもに歯科医院などで歯科医師のサポートをしたり、歯科疾患の予防や患者の指導などといった専門的な業務を行うことです。

この記事では、そんな歯科衛生士の具体的な仕事内容や必要な資格について紹介します。歯科衛生士に向いている人の特徴やスキルアップに役立つ資格もお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

歯科衛生士とはどんな仕事をするの？

歯科衛生士は、おもに歯科診療補助・歯科予防処置・歯科保健指導の3つの業務を担い、人々の歯や口の健康を支えています。それぞれの仕事内容について、以下で詳しく見ていきましょう。

引用元
job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））｜歯科衛生士 - 職業詳細

歯科診療補助

歯科医師の指示に従って、歯科治療のサポートをするのが「歯科診療補助」です。器具の消毒や準備、表面麻酔の塗布、仮歯の装着や調整などを行い、インプラント手術や歯周組織検査の介助も担当します。また、歯形の採得（概形印象）も可能です。

ただし、切開や抜歯、詰め物や被せ物の装着、精密印象採得、注射、レントゲン撮影などは、「絶対的歯科医行為」として歯科医師のみ認められているため、歯科衛生士は行えません。

スムーズな治療を進めるためには、歯科衛生士の適切な補助が重要です。

歯科予防措置

口腔内のトラブルを未然に防ぎ、健康をサポートする「歯科予防措置」は、全身の健康維持にもつながる重要な役割を果たします。虫歯や歯周病の予防を目的に、歯石や歯垢の除去・フッ素の塗布などを行います。

こういった予防措置は、虫歯や歯周病の早期発見・早期治療にも役立つほか、歯石の蓄積、口臭や口内炎の予防にも有効です。

歯科保健指導

「歯科保健指導」は、歯や口腔内を健康に保つための指導・助言をすることです。正しいブラッシングやフロスの使い方、食生活などを指導したり、虫歯や歯周病になる原因や影響について説明したりします。

歯科医院内に留まらず、保育園・幼稚園・学校・保健所・高齢者施設などに出向くことも。高齢者施設では、食べ物を上手に噛んで飲み込むための摂食・嚥下指導を行うこともあります。

歯科衛生士になるにはどんな資格が必要？

歯科衛生士になるには、高校卒業後に歯科衛生士養成機関で3年以上学び、国家試験に合格後、免許登録が必要です。以前は2年以上の履修で取得可能でしたが、規則が変わり、2010年以降はすべての養成機関が3年以上となっています。

引用元
日本歯科衛生士会｜歯科衛生士になるには？
job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））｜歯科衛生士 - 職業詳細

歯科衛生士養成機関の種類

歯科衛生士養成機関は専門学校・短期大学・4年制大学の3種類があり、全国で約180校です。各養成機関の特徴について、以下で紹介します。

養成機関の一覧は以下のサイトを確認してください。

全国歯科衛生士教育協議会｜養成校一覧

専門学校

専門学校は圧倒的に数が多く、昼間・夜間課程があり、社会人や主婦などさまざまな世代の人が学びやすい環境です。歯科衛生士に必要な知識はもちろん、実践的な授業が豊富で、短期間で技術を身につけられます。

昼間課程の学費は、トータルで300～400万円くらいが相場。夜間課程はもう少し安く設定されているところもあります。

短期大学

歯科衛生士コースがある短期大学は、全国に18校です。専門学校と同様に3年制で、歯科衛生士に必要な知識やスキルに加えて、一般教養も学べます。学費は安いところでは200万円からで、300万円台のところが多いです。

4年制大学

歯科衛生士の学科がある4年制大学は、全国に14校。4年間かけて専門知識だけでなく、高度な口腔保健分野や一般教養を学べるため、将来の選択肢が広がる可能性もあります。学費は500～600万円程度。専門学校よりも履修期間が長いため高額です。

歯科衛生士国家試験の概要

歯科衛生士国家試験は年に1回、毎年3月初旬に実施されています。令和7年（第34回）は3月2日に、北海道・宮城県・東京都・新潟県・愛知県・大阪府・広島県・香川県・福岡県・沖縄県の計10会場で行われました。

試験は午前と午後に分かれ、110問ずつ、計220問です。配点は1問1点で、第34回は採点除外や複数正解、全員正解などの問題があったため、215点満点中129点以上が合格基準でした。

受験資格が得られるのは、前述した養成機関を修了した人、あるいは修了予定の人です。

引用元
厚生労働省｜歯科衛生士国家試験の施行

試験科目

試験はマークシート方式の筆記試験のみで、試験科目は以下のとおりです。

・人体（歯・口腔を除く。）の構造と機能
・歯・口腔の構造と機能
・疾病の成り立ち及び回復過程の促進
・歯・口腔の健康と予防に関わる人間と社会の仕組み
・歯科衛生士概論
・臨床歯科医学
・歯科予防処置論
・歯科保健指導論及び歯科診療補助論

直近3回の合格率

歯科衛生士国家試験の合格率は毎年9割以上で、しっかりと学んで対策すれば、合格しやすいです。直近3回の試験の合格率は、以下のようになっています。

歯科衛生士国家試験に合格したら免許を申請する

国家試験に合格しただけでは資格取得とはならず、歯科衛生士名簿に登録し、免許を取得する必要があります。免許交付までは2～3カ月かかり、免許を取得していない状態で業務を行うと罰則の対象になるため注意が必要です。

引用元
歯科医療振興財団｜歯科衛生士登録

歯科衛生士のおもな就業先

令和4年衛生行政報告例（就業医療関係者）によると、歯科衛生士の約90％が歯科診療所（歯科医院）で勤務しています。病院勤務は約5％、歯科衛生士養成校教員が1.2%です。少数ではありますが、介護保険施設や保健所、事業所などで働いている人もいます。

引用元
厚生労働省｜2 就業歯科衛生士・歯科技工士及び歯科技工所

歯科衛生士の働き方や給料

歯科衛生士は正社員として働くのが主流ですが、パートや派遣社員として働く人もいます。働き方・休日事情・給料について、詳しく以下でチェックしてみましょう。

働き方や休日事情

正社員や派遣社員の場合、週5日程度勤務し、歯科医院の休診日（多くは週休2日）に合わせて休日を取得するのが一般的です。土日に診療している歯科医院もあるため、平日が休みになることも。

また、週休3日制や時短勤務制度を取り入れている歯科医院も増えています。

平均給料

厚生労働省が運営する「job tag」によると、令和6年の歯科衛生士の年収は405.6万円。また、ハローワーク統計データによる求人賃金は、24.9万円です。

経験年数や地域・年齢などによって差はありますが、所定内給与額別の人数を見ると、多くの歯科衛生士が毎月24～26万円の給料をもらっています。

引用元
job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））｜歯科衛生士 - 職業詳細

歯科衛生士に向いている人の特徴

ここからは、歯科衛生士に向いている人の特徴を紹介します。

協調性をもって仕事に取り組める人

治療をスムーズに進めるためには、歯科医師や歯科助手との連携が必須です。歯科医療に限らず医療現場では、それぞれの立場や役割を理解して協力し合う姿勢が求められます。

そのため、協調性をもって、チームワークを発揮できる人に向いている仕事です。

コミュニケーションが得意

歯科衛生士はさまざまな年代の患者と接し、分かりやすい説明や不安の解消など、気配りと配慮ある対応をする必要があります。治療に携わるうえで、歯科医師や歯科助手と良好な関係を築くことも欠かせません。

そのため、人とのコミュニケーションが得意な人に適しています。

細かな作業を正確にこなせる人｜集中力や根気強さ

歯科衛生士の業務は患者の健康にかかわるため、正確さが求められます。丁寧かつ正確に仕事ができる人や、集中力や根気強さがある人なら、歯石の除去や研磨など、神経を使う仕事に適性が高いでしょう。

向上心を持って主体的に動ける人

歯科医療は常に新しい技術が生まれ、知識のアップデートが必要な業界です。率先して知識や技術を学び、現場で活かさなければなりません。そのため、向上心がある人や勉強熱心な人に向いています。現場で主体的に動くことで、早く習得できるでしょう。

歯科衛生士の魅力ややりがい

歯科衛生士は、患者の口腔内の健康を支える仕事であり、それが大きな魅力のひとつ。人の役に立っているという実感や、健康に貢献しているという手応えが得られ、やりがいにもつながります。

また、患者の笑顔にふれる機会も多く、「ありがとう」と感謝の言葉を直接もらうことも。そうした日々のやり取りが、働くうえでの大きなモチベーションとなるでしょう。

歯科医院は夜勤がなく、産休・育休制度が整っているところも多いので、ワークライフバランスを保ちやすいというのもポイントです。全国各地で求人があり、働き手の需要も高く安定しています。

さらに、スキルがあれば、一度現場を離れても復帰しやすいところもメリットです。

歯科衛生士のスキルアップに役立つ資格

歯科衛生士の国家資格があれば、ほかの資格がなくても働くことが可能です。ただし、国家資格とは別に、スキルアップやキャリアアップに役立つ実務経験者向けの資格もあるので、以下で紹介します。

認定歯科衛生士｜日本歯科衛生士協会

日本歯科衛生士協会の「認定歯科衛生士」は、特定の専門分野において、高度な実践力と知識を持つ人に与えられる資格です。

認定分野Aと認定分野Bの2種類があり、認定分野Aに分類されるのは、生活習慣病予防や糖尿病予防などが含まれます。認定分野Bに該当するのは、障害者歯科・口腔保健管理などです。

認定条件は、生涯研修制度の認定研修を30単位以上修了した歯科衛生士、または専門学会などから推薦された歯科衛生士のうち、審査会に合格した人。

研修には、歯科衛生士業務経験が3年以上(そのうち、各認定分野の実務経験1年以上)　などの受講基準があります。

引用元
日本歯科衛生士協会｜認定歯科衛生士について

認定歯科衛生士｜日本臨床歯周病学会

日本臨床歯周病学会の「認定歯科衛生士」は、歯周病の予防や治療に関する専門的な知識やスキルを証明できる資格です。学会に2年以上在籍し、教育研修単位が30単位以上あること、さらに歯周治療に3年以上携わっているなど、複数の応募条件があります。

歯周炎患者5症例の提示を含む書類審査と、口頭試問が総合的に審査され、合格すれば取得可能です。

引用元
日本臨床歯周病学会 | 認定歯科衛生士について
日本臨床歯周病学会｜認定歯科衛生士審査施行細則

認定歯科衛生士｜日本小児歯科学会

日本小児歯科学会の「認定歯科衛生士」は、小児歯科分野における知識や技術が一定以上ある人に与えられる資格です。

協会の会員であり、免許取得から5年以上経過していること・通算5年以上の小児歯科学に関する研修および臨床経験を有していることなどが応募条件となっています。

認定を受けるには、書類審査に加え、ポスター発表と口頭試問をクリアしなければなりません。

引用元
日本小児歯科学会｜認定歯科衛生士制度について
日本小児歯科学会｜認定歯科衛生士制度規則

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歯科衛生士になるには、3年以上の学習と国家試験に合格する必要があります。試験内容は幅広いものの、筆記試験のみで合格率は90％と高く、しっかりと学べば十分にチャンスがあります。

仕事を通じて患者の健康に貢献でき、「ありがとう」と感謝されるなど、多くの魅力がある職業です。全国各地で安定した需要があるため、国家資格さえあれば働くことができます。

また、スキルアップやキャリアアップに役立つ資格もあり、口腔ケアのプロとして高みを目指せます。

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