医療事務の資格を取得するメリットと注意点とは？おすすめ資格5選を紹介
医療事務に関連する資格にはさまざまな種類があります。今後、医療事務に転職するにあたって、資格を取得してから働こうかと検討中の方もいらっしゃるのではないでしょうか？
この記事では、医療事務の資格を取得すると得られる5つのメリットと、代表的な資格を5種類紹介します。記事の後半では資格取得に向けた勉強方法や資格選びのポイントなどについても触れているため、ぜひ参考にしてみてください。
医療事務資格を取得する5つのメリット
医療事務資格を取得すると、就職・転職に活かせたり、待遇面で優遇される可能性がアップしたりします。ここでは、医療事務資格を取得するメリットを確認しましょう。
1. 就職に活かせる
医療事務資格を保有していれば、特定の医療事務の知識やスキルを証明できます。即戦力として活躍することが期待できるので、採用される可能性も高まります。
医療機関は多忙で、教える側の時間が充分ではないことも考えられるでしょう。
しかし、職場で求められている医療事務資格を保有している人材を採用すれば教育コストがかからないので、採用率がアップする可能性があります。
また、資格試験に合格できる計画性と勤勉さがあることもアピールできるでしょう。
2. 給与面で有利になる
医療機関によっては、特定の資格を保有していることで資格手当を支給されたり、職場での昇進に役立ったりする可能性があり、給与アップにつながることが期待できます。
働きながら資格を取得した方に対して、報奨金を支給する職場もあります。
3. 希望する勤務形態で働きやすくなる
「経験不問」の求人を出している職場がありますが、即戦力として働ける有資格者を優遇して採用している職場も多いです。より幅広い勤務形態や勤務地、勤務時間の選択肢のなかから希望する仕事を見つけたいなら、医療事務資格の取得を目指すのがいいでしょう。
4. 自信を持って業務に臨める
医療事務の実務では専門知識が求められます。その点、資格を取得すると、基礎知識が事前に身につくため、転職後に自信を持って仕事に取り組めるようになります。
未経験で、なおかつ知識がない状態で現場に入ると、業務の流れに乗るまで時間がかかり、戸惑うことも少なくありません。とくに患者の来院数が多くて忙しい環境では、先輩に気軽に質問しづらい雰囲気の中で苦労する場面もあるでしょう。
その点、資格取得を通じて事前に必要な知識を習得していれば、自分なりに判断しながら業務を進めたり、要点を絞って質問できたりするため、スムーズに働き始められます。
5. 再就職しやすい
医療事務の資格は、結婚や出産・介護などで一度離職した方の再就職を後押ししてくれます。全国どこでも通用するため、引っ越し先でも職場を見つけやすく、ライフスタイルの変化にも対応しやすいのが特徴です。
医療事務は資格がなくても働ける職種ですが、資格を保有していればスキルや知識を証明できるうえ、前向きに学ぶ姿勢が評価されやすくなります。将来を見据えるならば、取得しておくことがおすすめです。
医療事務資格を取得する際の注意点とは？
ここでは医療事務資格を取得するにあたって、注意しておくべきポイントを2種類紹介します。
資格さえ取得すれば大丈夫！ではない
医療事務の資格は、業務への理解を深めるうえで大きな助けになります。ただし、資格を取得したからといって、それだけで安心するのはおすすめできません。
現場では、カルテやレセプトの作成・患者対応など、幅広い実務に対応する力が求められます。さらに、医療制度や診療報酬の改正も定期的に行われるため、知識のアップデートは欠かせません。
資格で得た知識を土台にしつつ、実務を通じて学び続ける姿勢と、変化に柔軟に対応できる力を身につけることが重要です。
資格を取得しても必ず就職や転職ができるわけではない
医療事務の資格を取得したからといって、必ずしも就職や転職が約束されるわけではありません。実際には、実務経験を重視する医療機関も多く、資格を持たない方が採用されるケースもあります。
未経験の場合には、未経験者でも採用してくれるような職場を粘り強く探す必要があるかもしれません。
おすすめの医療事務資格5選を紹介
医療事務に関する資格はたくさんありますが、その中でもメジャーなものの方が就職活動の際に、よりインパクトを与えやすい傾向にあります。ここでは数ある医療事務資格の中でも比較的メジャーなものを5種類紹介します。
1. 医療事務管理士技能認定試験
医療事務管理士技能認定試験は医療事務に関する日本初の資格で、昭和49年から実施されています。受験資格がないため誰でも受験でき、受付や会計の業務、カルテの管理など基本的なスキルが身に付けられます。
【試験日程】
在宅試験：毎月第4土曜日の翌日の日曜日
インターネット試験：好きなときに受験可能 ※試験時間：実技120分、学科60分
【試験会場】
在宅試験：自宅
インターネット試験：ネット環境があれば好きな場所で受験可能
【受験料】
7,500円（税込）：（学科・実技）
5,400円（税込）：（学科もしくは実技の免除あり）
【学科試験の内容】
・法規（医療保険制度・公費負担医療制度等についての知識）
・保険請求事務（診療報酬点数の算定・診療報酬明細書の作成・医療用語等の知識）
・医学一般（臓器、骨、体の部位の名称など）
【実技試験の内容】
・レセプト点検
・レセプト作成（外来・入院）
【問題数】
・実技試験：全3問
・学科試験：全10問
【合格基準】
①在宅試験
・学科試験：80％以上
・実技試験：各問で60％以上、かつ3問の合計で約80％以上
※学科試験、実技試験の両方とも合格基準に達した場合に合格と判定されます。
②インターネット試験
学科試験および実技試験の総合計が70％以上の得点で合格と判定されます。
在宅試験は制限時間が設けられていないため、インターネット試験より合格基準が少し高くなっています。
引用元
JSMA 技能認定振興協会：医科 医療事務管理士® 技能認定試験
2. 医療事務技能審査試験（メディカルクラーク®️）
医療事務技能審査試験は、医療事務職の職業能力と、社会的経済的地位の向上を目的として開催される試験です。
合格者には「メディカルクラーク®️」という称号が与えられます。メディカルクラーク®️を取得すると、受付や診療報酬請求業務などの仕事に関する知識が身に付いていることを証明できます。「医科」と「歯科」に分けられているものの、いずれも受験資格はなく、誰でも受験可能です。
【試験日程】
毎月実施（土日を中心に月複数回設定）
【試験会場】
自宅受験
【受験料】
8,800円（税込）
【学科試験の内容】
・医療事務知識
【実技試験の内容】
・患者接遇：2事例
・診療報酬明細書（出来高請求）の作成：2症例
・基本診療料および特掲診療料の項目ごとの計算：15問
・（医科）1日分の外来会計の点検・病名との突合：2症例
・（歯科）治療の流れの点検・病名との突合：2症例
※学科・実技ともに参考資料を見ることができます。
【問題数および試験時間】
・学科：全60問 50分
・実技：全21問 50分
【合格基準】
学科試験および実技試験の各々の得点率が70％以上
引用元
一般財団法人 日本医療教育財団：技能審査認定 医療事務技能審査試験（メディカルクラーク®)
3. 医療事務検定試験
医療事務検定試験は医療事務の業務全般にわたる、基本的な知識や技術を測るための試験です。医療保険制度や医療費計算、請求事務の知識・スキルを証明できます。受験資格の制限はありません。
【試験日程】
毎月第4日曜日に実施
【試験会場】
自宅受験
【受験料】
7,700円（税込）
【試験内容】
・学科試験：医療保険制度の概要／高齢者医療制度／公費負担医療制度（生活保護）／保険医療機関の受付事務と請求事務／保険診療に関連する法規／点数算定の基礎について
・実技試験（会計欄を作成するために必要な知識）：基本診療料／医学管理／在宅医療（往診）／検査／画像診断／投薬／注射／リハビリテーション／処置／手術／麻酔／病理診断
【問題数】
・学科試験：正誤問題20問・記述問題5問
・実技試験：会計欄作成（外来1問・入院1問）
【合格基準】
問題の難易度で補正した点数を考慮して、総得点の70％程度
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4. 医事コンピュータ技能検定試験
医事コンピュータ技能検定試験は平成8年度にできた比較的新しい試験です。ほかの資格と比べて、コンピュータを使用した計算や業務に特化しています。3級から準1級までの3階級制です。受験資格の制限はありません。
【試験日】
年2回（6月・11月）
【試験会場】
公式サイトにある一般会場一覧から、希望する会場を選択できます。
【受験料】
・準1級：10,000円（税込）
・2級 ：9,000円（税込）
・3級 ：7,500円（税込）
・準1級・2級併願：19,000円（税込）
・2級・3級併願：16,500円（税込）
【試験内容】
・実技試験には3種類の領域があります。
・領域Ⅰ（学科）：医療事務
・領域Ⅱ（学科）：コンピュータ関連知識
・領域Ⅲ（実技）：オペレーション
【試験時間】
・領域Ⅰ・領域Ⅱ：各30分
・領域Ⅲ：60分
【合格基準】
配点は各領域60点ずつの合計180点満点のうち、それぞれの領域で60％以上の正解率で合格です。
引用元
一般社団法人 医療秘書教育全国協議会：医事コンピュータ技能検定試験
一般社団法人 医療秘書教育全国協議会：医事コンピュータ技能検定試験 審査基準
一般社団法人 医療秘書教育全国協議会：医事コンピュータ技能検定試験 個人受験
5. 診療報酬請求事務能力認定試験
診療報酬請求事務能力認定試験は、診療報酬請求事務に従事する人の資質の向上を目的とした、全国一斉統一試験です。受験資格に制限はなく、どなたでも受験できます。
【試験日】
年2回（7月・12月実施）
【試験開催地】
札幌市・仙台市・埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・新潟市・金沢市・静岡市・愛知県・大阪府・岡山市・広島市・高松市・福岡県・熊本市・那覇市
【受験料】
9,000円（税込）
【試験内容】
認定試験には医科と歯科があり、それぞれ学科と実技の問題が出題されます。
・学科試験：医療保険制度その他法令等に関する問題および診療報酬点数表
・実技試験：診療録（カルテ）から手書き方式で診療報酬明細書（レセプト）を作成
【問題数および試験時間】
・学科試験：20問
・実技試験：5問（医科：外来から1問と入院から1問の計2問、歯科：外来から3問）
・試験時間：3時間
引用元
公益財団法人 日本医療保険事務協会：試験概要
公益財団法人 日本医療保険事務協会：よくあるご質問（FAQ）
医療事務資格を受験するための学び方
医療事務に関する資格は数多くあり、取得の難易度は一概には示せません。主催する企業や団体によって、試験を実施する目的や試験内容、採点基準などが異なるためです。
しかし、比較的メジャーな資格だけに限ると、平均的な合格率は50〜60％程度になります。
1. 通信講座
通信講座は送られてきたテキストやCD、DVDなどを使って自宅で勉強する方法です。ZOOMでのセミナーや模擬試験の採点・添削などをしているサービスもあります。
【メリット】
・費用が比較的安い
・在宅で勉強でき、自分のペースで進められる
・模擬試験の採点・添削などを受けられる
・合格後の就職活動や転職などのサービス（アフターフォロー）がある場合も多い
【デメリット】
・試験日までの学習スケジュールの計画、モチベーション管理や進捗状況の把握などを自分でしなくてはならない
2. 独学
特定のカリキュラムを受けるわけではなく、参考書や問題集を購入し、自分一人で進めていく方法もあります。
【メリット】
・在宅で勉強できる
・自分のペースで進められる
・費用を安く抑えられる
【デメリット】
・通信講座以上にセルフコントロールスキルが求められる
・テキストや問題集を選ぶところから始まる
3. 通学
企業が運営しているスクールや専門学校に通い、専門的、体系的に学ぶという方法もあります。ほかの方法と比べると受講料がやや高めですが、その分、充実した教育サービスが受けられます。
【メリット】
・同じ資格取得を目指す仲間やライバルがいる
・独学や通信講座よりもモチベーションを維持しやすい
【デメリット】
・費用がかかる
・ある程度まとまった時間が必要
・通学に時間がかかる
・合格後の進路までは見てもらえないことが多い
医療事務資格はどれがいい？ 選ぶときのポイントとは
一口に医療事務といっても、関係する資格は数多くあります。主催している団体や試験の実施目的によって内容は変わってきます。
ここでは、それらの資格の中からどの資格にするか選ぶ際に見るべきポイントを紹介していきます。
1. どの分野の医療事務に就きたいか
クリニックや病院、歯科医院、調剤薬局など、働く場所によって求められる知識やスキルは異なります。そのため、自分がどこで働きたいのかをあらかじめ考えておくことが大切です。
2. 就職で有利になるか
もしも資格を取得した後に医療事務職に就職することを考えているのであれば、就職活動で有利になるかどうかも確認しておきましょう。
資格手当が受けられるかどうかなども併せて確認しておくとさらに選びやすくなります。
3. 資格取得までの期間
資格を取得するまでにかかる期間も資格を選ぶ際のポイントの1つになります。比較的短期間で取得できるもので3〜4か月、最難関の診療報酬請求事務能力認定試験などでは9か月ほどかかるといわれています。
いつまでに取得したいのかも考えておくとよいでしょう。
4. 講座は学びやすいか
医療事務資格の講座の学び方には独学や通学コースだけでなく、通信コースや通学・通信の併用コースなどの、いくつもの方法があります。また、受講する時間帯が日中か夜間かによっても、講座の学びやすさは変わってくるでしょう。
自分が学びやすいスタイルやカリキュラムの講座はどれかを比較検討してから、受講する講座を決めるのがおすすめです。
5. 給付金の対象になっているか
医療事務資格の講座を選ぶ際には、厚生労働省が定める「一般教育訓練」の対象となる講座かどうかをチェックしてみましょう。対象講座であれば、受講費用の20％（上限10万円）が受講後に支給されます。金銭的な負担を減らせる魅力的な制度です。
また、学校や教育機関が給付金や貸付金制度を提供している場合もあります。講座を選ぶ際には、どのような支援制度が利用できるのかもチェックしてみましょう。
引用元
厚生労働省：教育訓練給付制度
6. 資格手当の対象になっているか
受験する医療事務資格を選ぶ際には、就職する職場で資格手当の対象になっている資格を取得すれば資格手当が得られるだけでなく、職場における業務の幅が広がります。
希望する職場で保有が条件になっている特定の医療事務資格や、保有していると優遇されやすい資格を狙えば、金銭面や業務の幅といった面で有利になるでしょう。
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本記事では、医療事務資格を取得するメリットやおすすめの資格について紹介しました。医療事務の資格は、転職や再就職を後押しし、給与面でも有利になるなど、多くの利点があります。
一方で、資格を取得しただけでは充分ではなく、医療制度や診療報酬の改正に応じて、つねに新しい知識を学び続ける姿勢が求められます。さらに、実務経験を重視する医療機関もあるため、未経験からの就職活動では、自分に合った職場を根気よく探さなければならないケースも少なくありません。
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