パーソナルトレーナーとは? 働くには資格が必要? おすすめ資格8選を紹介

トレーニングジムなどでは、パーソナルトレーナーと呼ばれる人が指導をおこなっているシーンを見かけることも多いです。

そんなパーソナルトレーナーにあこがれる人のために、パーソナルトレーナーとして活動するために資格は必須なのか、また、どんな資格があるのかを解説します。

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パーソナルトレーナーとは?

まずは、パーソナルトレーナーとはどんな職業なのかについて、概要を見ていきましょう。

パーソナルトレーナーとは、フィットネスジムなどで、トレーニングをおこなう人に対し、マンツーマンでトレーニング指導や栄養指導をおこなう人のことです。

トレーニングをおこなう目的は、一人ひとりによって違います。たとえば、ダイエットをしたい人と、身体能力を向上させたい人では、適したトレーニングが違いますよね。パーソナルトレーナーは、そういった目的に合わせた適切なトレーニング方法を提案したり、栄養指導をしたりして、目的を達成するまでのサポートをおこないます。

パーソナルトレーナーになるには資格が必要なの?

職業のなかには、国家資格がないと仕事ができないものもあります。パーソナルトレーナーを目指している方にとって、この仕事に就くために資格が必要となるかは気になるところでしょう。

そこで、パーソナルトレーナーになるための資格について解説します。

パーソナルトレーナーとして働くために必須の資格はナシ!

結論からいうと、パーソナルトレーナーとして働くために必要となる資格はないので、資格を保有していなくても仕事をすることは可能です。

しかし、パーソナルトレーナーの民間資格はいくつもあるので、パーソナルトレーナーとして活躍されたい方は民間資格を取得しておくことをおすすめします。

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資格を取得する2つのメリット

資格がなくても働けるパーソナルトレーナー。ここでは、なぜ資格を取得しておくことがおすすめなのかをくわしく紹介します。

1. 就職・転職の場面で有利になる|フリーや業務委託でも

パーソナルジムによっては、資格取得を必須としているところも多いです。資格があればじゅうぶんな知識があり、即戦力として働けることを証明できるので、就職や転職する際に有利となります。

また、パーソナルトレーナーを選ぶときに経歴だけでなく、資格を重視するお客様も多いです。そのため、フリーや業務委託で働く場合も、お客様から信頼を得やすいというメリットがあります。

2. 確かな知識と技術が身につく|ニーズに合った実践的なプログラムの作成

パーソナルトレーナーは、ただ知っている知識を教えるだけでなく、顧客の希望やニーズ、運動能力などを考慮して、科学的根拠にもとづき、実践的なプログラムを作成しなくてはいけません。

資格取得するために学べば、パーソナルトレーナーに必要な知識と技術を身につけられるでしょう。

パーソナルトレーナーを目指す方におすすめの資格8選を紹介

パーソナルトレーナーの民間資格を取得する際は、知名度がある資格を選んだほうがメリットは多いです。

ここでは、パーソナルトレーナーを目指す方におすすめしたい資格と、それぞれの資格認定条件、認定試験概要を紹介します。

1. NSCA JAPAN|NSCA-CPT

幅広い対象者に、トレーニング指導をおこなえる専門的能力がある人材を認定する資格です。トレーニング指導技術のほかに、医学的、さらには運動生理学的な専門知識が求められます。

資格認定条件

NSCA-CPTの資格認定条件は、次のとおりです。

・NSCAおよびNSCAジャパンの規定と方針に同意する
・満18歳以上であり、なおかつNSCAジャパン会員である
・高等学校を卒業済みか、もしくは高等学校卒業程度認定試験に合格している
・CPR/AEDの認定者である
・NSCA-CPT認定試験に合格している

認定試験概要

試験時間は3時間で、3つのうちから正しい解答を選ぶ3択式です。筆記試験ではなく、コンピューターを使った試験となります。

受験料:4万6,090円(税込み)

引用元
NSCAジャパン:NSCA資格認定試験
NSCAジャパン:NSCA-CPT
NSCAジャパン:NSCA 資格認定ハンドブック

2. NSCA JAPAN|NSCA-CSCS

安全性と効果の高いトレーニングプログラムを計画と実行できる知識と、技術がある人材を認定する資格です。栄養学やドーピング、生活習慣についての知識も必要となります。

資格認定条件

NSCA-CSCSの資格認定条件は、次のとおりです。

・NSCAジャパン会員である
・学位を取得している、もしくは高度専門士の称号を保持している
・CPR/AEDの認定者
・CSCS認定試験 基礎科学セクションに合格している
・CSCS認定試験 実践/応用セクションに合格している

認定試験概要

3つのうちから正しい解答を選ぶ3択式で、筆記試験ではなくコンピューターを使った試験となります。基礎科学セクション(1時間30分)と実践/応用セクション(2時間30分)の2部にわかれており、試験時間は計4時間です。

受験料:5万270円(税込み)

引用元
NSCAジャパン:NSCA資格認定試験
NSCAジャパン:CSCS
NSCAジャパン:NSCA 資格認定ハンドブック

3. NESTA JAPAN(全米エクササイズ&スポーツトレーナー協会)|NESTA PFT

業界屈指の信頼性と国際的な知名度がある認定試験で、世界80カ国に取得者がいます。国内大手のフィットネスクラブも信頼を置いている認定試験で、就職にも有利です。

受験要件

・NESTA PFTの受験要件は、次のとおりです。

・NESTA JAPAN(もしくは医学映像教育センター)よりPFTのテキストを購入している
・CPR・AEDの技能を習得し定期的にトレーニングをおこなっている
・日本国籍もしくは日本での就労可能な在留資格がある
・満18歳以上
・高等学校を卒業しているか高等学校卒業程度認定試験に合格している、もしくはNESTAが認定する教育カリキュラムを修了している

認定試験概要

事前講習を8時間受講し、試験会場で2時間30分の試験を受けます。事前講習と試験に必要な費用は、次のとおりです。

教材費(事務手数料・送料):1万4,960円(税込み)
事前講習受講料:1万6,500円(税込み)
認定試験受験料:8,250円(税込み)
受験・資格登録手数料:4万40円(税込み)
合計:7万9,750円(税込み)

引用元
NESTA JAPAN:PFT認定について
NESTA JAPAN:PFT日程

4. JATI(日本トレーニング指導者協会)|JATI-ATI

アスリートだけでなく健康と体力増進を目指す一般の方に、科学的手法にもとづいた指導ができる人材を認定する資格です。

JATI-ATIを取得したあとは、上級トレーニング指導者(JATI-AATI)、さらに、特別上級トレーニング指導者(JATI-SATI)を目指せます。

資格取得の流れ

資格取得の流れは、次のとおりです。

1.JATI-ATIの個人正会員になる
手続きは下記のURLから可能です。
https://jati.jp/admission/initiate.html

2.養成講習会と自己学習課題の提出
一般の方は、4日間の養成講習会を受講し、自己学習課題を提出することで受験資格を取得できます。養成講習会はオンラインで受講でき、一般科目は6万500円(税込み)、専門科目は6万6,000円(税込み)の受講料が必要です。

3.認定試験を受ける
一般科目と専門科目の両方に合格すると、認定資格が授与されます。

認定試験概要

試験は4つのなかから正しい解答を選ぶマークシート方式で、一般科目(90問)・専門科目(90問)です。受験料が3万3,000円かかります。

2科目のどちらかが不合格になった場合は、次回試験時に、不合格になった科目だけ再受験することが可能です。

引用元
特定非営利活動法人日本トレーニング指導者協会:JATI-ATI(JATI認定トレーニング指導者資格)
JATI:2023年度ATI一般対象試験要項
JATI:2024年度トレーニング指導者 ® 養成講習会
JATI:トレーニング指導者 認定資格のご案内

5. JHCA(日本ホリスティックコンディショニング協会)|JHCA-FC

マンツーマンの基本運動指導と機能的な実践指導をする能力があり、コンディショニングとトレーニングのプログラムを作成できる人材を認定する資格です。

認定試験に合格してJHCA-FCを取得すると、JHCAが提携している日本国内の大手フィットネスクラブで仕事に就くことができ、就職先の店舗を紹介してもらえます。

受験資格

JHCA-FCの受験資格は、次のとおりです。

・JHCA会員になっている
・トレーニングやエクササイズなどの一定水準の技術や指導経験がある
・体育大学や専門学校の在校生は、「鍛錬度チェック」で協会が設定する基準重量をクリアする

認定試験概要

認定試験では60分程度の筆記試験と実技試験がおこなわれます。それぞれの試験内容は、次のとおりです。

・筆記試験:レジスタンストレーニング・ストレッチ・バランスボールエクササイズに関する基礎理論、機能解剖学に基づくエクササイズの基礎理論、総合的なメニュー作成・プログラミング
・実技試験:ベーシックレジスタンストレーニングのフォームチェック、指導ロールプレイング
・受験料:1万6,000円(税込み)

引用元
特定非営利活動法人日本ホリスティックコンディショニング協会:JHCA FC講習会の内容と説明
日本ホリスティックコンディショニング協会:フィジカルコンディショナーライセンス認定試験詳案内

6. JSPO(日本スポーツ協会)|JSPO-AT

安全性と安心性を確保して、パフォーマンスの回復や向上をサポートできる人材を認定する資格です。

JSPO-ATの取得により、以下4つに関する知識や技術があることが証明されます。
・スポーツをする際の外傷と障害の予防
・コンディショニングやリコンディショニング
・安全性と健康管理
・ケガをした人を医療資格者へ引き継ぐまでの救急対応

受講条件

JSPO-ATの受講条件は、次のとおりです。

・受講する年の4月1日現在で満20歳以上である
・JSPO、JSPO加盟団体、JSPOが認める国内統轄競技団体から推薦されていて、なおかつ受講者選考基準を満たしている
・受講有効期間内に講習の全日程に参加できる
・インターネットサービス「指導者マイページ」から申し込みができる

検定概要

養成講習会で、所定の共通科目と専門科目を受講します。それぞれの詳細は、次のとおりです。

・共通科目
150時間(講習・自宅学習)
日本スポーツ協会公認スポーツ指導者に必要な人間力と医学および科学的知識、現場と環境に応じたコーチングの知識

・専門科目
780時間(講習会・自宅学習)
コンピテンシーに沿った専門知識・実践に関する内容と、スポーツ医科学の基礎知識に関する内容

その後、検定試験を受けて合格する必要があります。

受講料
・共通科目:2万2,000円(税込み)、リファレンスブック代|電子版2,640円(税込み)/紙版3,300円(税込み)
・専門科目:5万5,000円(税込み)、テキスト代|電子版8,910円(税込み)/ 紙版11,000円(税込み)
・検定試験:2万2,000円(税込み)

引用元
公益財団法人日本スポーツ協会:アスレティックトレーナー – スポーツ指導者
JSPO:ATインフォメーション – スポーツ指導者
JSPO:日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー専門科目検定試験 2022 年カリキュラム対応(新カリキュラム) 実施要項

7. 健康・体力づくり事業財団|健康運動指導士

個人個人の体調に合った、安全で効果的な運動を計画・指導するための資格です。多くの資格と同様、所定の講習会を受け、検定試験に合格したのちに取得できます。取得後の人々は、フィットネスクラブ・医療機関・介護施設・学校など、さまざまな場で活躍しています。

受講料
13万3,650~28万8,750円(税込み、所持資格によって受けられるコースが異なり料金も異なる)

受験料
1万3,619円(税込み)

引用元
健康・体力づくり事業財団:健康運動指導士
健康・体力づくり事業財団:令和6年度健康運動指導士養成講習会開催要領
健康・体力づくり事業財団:健康運動指導士認定試験のご案内

8. 健康・体力づくり事業財団|健康運動実践指導者

積極的な健康づくりのための運動を、安全かつ効果的に実践指導できることを認める資格です。「健康づくり施策概論」や「運動生理学」など、9日間33単位の講習会を受講し、認定試験に合格すると資格を取得できます。

なお、認定試験の内容は明らかにされておらず、受験者のみが閲覧できるシステムです。

受講料
13万7,238円(税込み、テキスト料含む)

受験料
1万3,619円(税込み)

引用元
健康・体力づくり事業財団:健康運動実践指導者
健康・体力づくり事業財団:健康運動実践指導者養成講習会開催要領・申込
健康・体力づくり事業財団:健康運動実践指導者 指導実技試験

資格取得におすすめの方法とは?

資格を取得する方法として、すでにトレーナーとして働いている場合は独学でも可能なケースがあります。

しかし、初心者には独学での取得は難しく、専門の養成スクールに通うのがおすすめです。とくに、取りたい資格が決まっている場合は、その資格を主宰している団体の認定校で学ぶのが効率的でしょう。

パーソナルトレーナーの年収はどれくらい?

パーソナルトレーナーは、働き方によって年収が異なるため、一概には言えません。

しかし、厚生労働省の職業情報提供サイトで「スポーツインストラクター」という分類で公開されている情報によると、年収は、令和5年賃金構造基本統計調査の結果から、全国平均で414.8万円。

年齢別では10代から右肩上がりに増えていき、30代頃から400万円を超えます。もっとも高額になるのは50代前半で、499.86万円です。

引用元
job tag(職業情報提供サイト):スポーツインストラクター – 職業詳細

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パーソナルトレーナーはひとりひとりの目的に合わせてトレーニングを提案したり、食事指導をしたりする、トレーニングのスペシャリストです。ジムやフィットネスクラブをはじめ、プロスポーツチームに所属したり、病院などで運動療法に携わったりと、活躍の場は広いです。

パーソナルトレーナーには必須の資格はありませんが、関連する資格がいくつかあります。資格を取得することによって、知識や技術を持っている証明となるため、就職に有利になる可能性も。また、資格によっては就職先を紹介してもらえるところもあるので、スポーツトレーナーを志すなら、いずれかの資格取得を目指してみてはいかがでしょうか。

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