コラム・特集 2025.07.16

ネイリストの業務委託とは｜給料・働き方の特徴と向いている人

ネイリスト経験者歓迎

働き方が多様化する今、ネイリストとして「業務委託」を選ぶ人が増えています。しかし、「具体的にどんな働き方？」「本当に稼げるの？」といった疑問や不安を感じる方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、業務委託のメリット・デメリットからリアルな報酬相場、契約時の注意点までを解説します。本記事を参考に、業務委託がご自身に合う働き方かどうかを考える、きっかけにしてみてください。

履歴書なしで応募可能！

「ネイリスト×経験者歓迎」で探す

業務委託ネイリストとは｜雇用契約との違い & 2つの働き方パターン

ネイリストの業務委託とは、ネイルサロンと雇用契約を結ぶのではなく、個人事業主として対等な立場で契約し、ネイルの施術業務を請け負う働き方です。サロンに雇用されるわけではないため、労働基準法は適用されません。

正社員やアルバイトがサロンに「雇用」されるのに対し、業務委託は個人事業主としてサロンと対等な立場で「契約」を結びます。これが最も大きな違いです。雇用されていないため、働く時間や日数の自由度が高い一方で、社会保険や雇用保険といった福利厚生はなく、自分で国民健康保険や国民年金に加入する必要があります。

まずは、それぞれの働き方の違いを具体的に見てみましょう。

ネイリストがフリーランスになるメリットと注意点とは？選べる働き方や必要な準備を紹介
 美容業界の業務委託とは？面接で落ちることはあるの？正社員採用の面接との違いと準備すべきことも解説

＞＞【求人を探す】業務委託のサロン

雇用形態別の比較

【正社員／契約社員】

・契約形態：雇用契約
・収入：固定給＋歩合
・働き方：シフト制（固定）
・福利厚生：あり
・確定申告：不要（会社が実施）
・開業資金：不要

【パート・アルバイト】

・契約形態：雇用契約
・収入：時給＋歩合
・働き方：シフト制（柔軟）
・福利厚生：条件によりあり
・確定申告：不要（会社が実施）
・開業資金：不要

【業務委託】

・契約形態：業務委託契約
・収入：完全歩合制
・働き方：原則自由
・福利厚生：なし
・確定申告：必要
・開業資金：不要

【独立開業】

・契約形態：-
・収入：全て自己売上
・働き方：全て自己裁量
・福利厚生：なし
・確定申告：必要
・開業資金：必要

2つの働き方パターン

業務委託には、主に2つのパターンがあります。

①完全歩合制
サロンの集客力を活用し、施術した売上に対して指定された歩合率の金額を報酬として受け取る方式です。集客はサロンに任せられることが多いのが特徴です。

②面貸し（ミラーレンタル）
サロンの一席を時間や月単位で借りて、自分で集客したお客様に施術を行う方式。売上はほぼ100%自分のものになりますが、場所代を支払う必要があります。

まれに、最低保証給が設定された「固定報酬＋歩合制」のサロンもありますが、基本的にはこの2パターンが中心です。

面貸しサロンとは？業務委託やシェアサロンとの違いやメリット・注意点を紹介

ネイリストが業務委託で働くメリット

つづいて、ネイリストが業務委託で仕事を請け負うメリットを解説します。

1. 高収入を狙える

業務委託の最大の魅力は、成果報酬型である点です。担当したお客様の数や施術料金に応じて収入が直接アップするため、スキルや人気次第で正社員以上の高収入を目指せます。

指名料の還元率が高く設定されていることも多く、自分の頑張りがダイレクトに給与に反映されるやりがいを感じられるでしょう。

2. 働き方が自由

サロンの従業員であれば、決められた時間に出勤し、お客様が来ても来なくても退勤時間までサロンにいなければなりません。

一方、業務委託の場合は、勤務時間や休日を自分で決められるケースが多いです。仕事があるときだけ出勤するというようなやり方もできるため、自分や子ども、家族などの都合に合わせながら働きやすいでしょう。

3. お客様に寄り添った接客ができる

業務委託で働くと、サロンで雇用される場合に比べて自由度が高いため、自分の理想の接客を実現しやすいという一面も。そのため、「回転率を気にせずもっと個々のお客様と丁寧に向き合いたい」という人に向いているでしょう。

4. 開業に比べてコストの負担が少ない

ネイリストがフリーランスで働く方法として、独立して開業するというやり方もありますが、開業するとなると、店舗を用意したり必要なものを買い揃えたりと多くの費用がかかります。

一方、業務委託はサロンのスペースや場合によっては道具なども借りられるため、経済的な負担が少ないことがメリット。また、集客は基本的にサロン側が行ってくれるプランが多いため、施術に集中しやすい環境が整っています。

履歴書なしで応募可能！

実際の求人を見てみる

ネイリストが業務委託で働く際の注意点

自由で高収入が期待できる一方、業務委託には個人事業主ならではのデメリットやリスクも存在します。しかし、事前に対策を講じることで、その多くはカバーできます。

1. 収入が不安定

働いた分だけ収入を得られるということは、裏を返せば働かないと収入がないということです。サロンの集客力によっては思うように施術に入れず、収入が伸び悩む可能性もあります。お客様がいなければ収入ゼロという可能性も。さらに、毎月同じ金額を稼げる保証もありません。

【対策】

・指名客を増やす努力をする: SNSでの情報発信や、丁寧なカウンセリングでリピート率を高めましょう。
・複数のサロンと契約する:1つのサロンに依存せず、リスクを分散させるのも有効な手段です。
・閑散期に備えて貯蓄しておく: 収入が良い月に、生活防衛資金を確保しておきましょう。

2. 確定申告・納税が必要

前述した通り業務委託は個人事業主のため、給料から税金が引かれることはありません。そのため、確定申告を行う手間が発生するうえ、自分で所得税や住民税などを納めなければならないことを頭に入れておきましょう。

【対策】

・会計ソフトを導入する: 日々の売上や経費を入力するだけで、確定申告書類を簡単に作成できるソフト（freeeやマネーフォワードなど）を活用しましょう。

・税理士に相談する: 費用はかかりますが、専門家に任せることで節税対策や手続きのミスを防げます。

3. 福利厚生がなく自己負担

サロンの従業員の場合、厚生年金・社会保険・雇用保険・各種手当などの福利厚生を受けられることが多いです。しかし、個人事業主である業務委託は、国民年金や国民健康保険に自分で加入するなど、基本的に自己負担でまかなう必要があります。

休日手当や住居手当などももらえず、休みの日に仕事をしても報酬は同じ、家賃は全額自己負担など、福利厚生の恩恵は享受できません。

【対策】

・iDeCoや小規模企業共済に加入する: 全額所得控除の対象となるため、節税しながら自分の退職金や年金を準備できます。
・所得補償保険を検討する: 病気やケガで働けなくなった際の収入減に備える保険です。

引用元: iDeCo公式サイト
中小機構小規模企業共済

4. クレームやミスは自己責任

サロンの従業員が過失を起こした場合、サロンが対処してくれるケースもあります。しかし、業務委託では、自分が担当したお客様からのクレームやミスは基本的に自分の責任。自力で対処しなければなりません。

責任が重いことを逆にやりがいと感じ、プラスの力に変えられる人には向いているでしょう。

【対策】

・フリーランス向け賠償責任保険に加入する: 施術中にお客様にケガをさせてしまったり、アレルギー反応が出てしまったりといった万が一のトラブルに備えられます。保険料は経費として計上可能です。

業務委託に向いているネイリストの特徴

ネイリストとして働く際に業務委託という形態が向いているのは、以下のような項目に該当する人です。

・バリバリ仕事をして収入を上げたい人
・自分のスキルや指名客の数に自信がある人
・資金面で独立開業をあきらめている人
・規則や時間などにしばられずに自由に働きたい人
・フルタイムで働くのは難しいがたくさん稼ぎたい人
・副業としてネイリストの仕事をしたい人

一方で、毎月決まった給料で安定したい、税金や保険の手続きは面倒だと感じる、といった安定志向の方や、厳しい自己管理が苦手な方は、雇用契約の方が合っているかもしれません。

ネイリストがフリーランスになるメリットと注意点とは？選べる働き方や必要な準備を紹介

業務委託ネイリストの一般的な報酬相場

業務委託を検討する上で最も気になるのが収入面でしょう。ここでは、一般的な報酬相場をご紹介します。

歩合率の相場

業務委託を検討する上で最も気になるのが収入面でしょう。業務委託ネイリストの報酬は、そのほとんどが「完全歩合制」です。

これは、お客様を施術した売上に対して、あらかじめ決められた割合の金額が自分の報酬となる仕組みで、頑張りが収入に直結する大きな魅力があります。

気になる歩合率の相場ですが、一般的にサロンが新しく集客したお客様（フリー客）を担当した場合は売上の40%～50%、ご自身を指名してくれたお客様（指名客）の場合は少し高く設定され、50%～60%が目安となります。

スキルや経験、サロンの方針によって変動しますが、やはり指名客を増やすことが高収入への一番の近道と言えるでしょう。

美容業界に特化した求人サイト「リジョブ」に掲載されている求人データを参考に見てみると、業務委託で働くネイリストの月給は、下限が約21.6万円、上限はなんと約52.9万円にもなっています。店長クラスになると上限は62万円を超えるケースもあり、スキルと人気次第で会社員の給料を大きく上回る可能性があることがわかります。

業務委託	月給下限	月給上限
スタッフ	215,897円	528,979円
店長（候補）	232,000円	621,428円

※2025年4月現在のデータです。

ネイリストの収入についてさらに深く知りたい方は、以下の記事で詳しく解説しています。ご自身のキャリアプランを考える上で、きっと役立つはずです。

ネイリストが年収1,000万を目指すには？年収UPを目指せる方法と独立開業について紹介
 【働き方別】ネイリストの給料相場と収入アップのためにできることを徹底解説

応募から契約締結までの5ステップ

ここからは、業務委託で働きたいネイリストが希望の職場に応募するときの流れを5つのステップで解説していきます。

1. 業務委託契約ができるサロンを探す

まず、求人サイト・就職エージェント・ネイルサロンの公式サイトなどで求人情報をチェックしましょう。美容業界に特化した求人サイトなら、業務委託の案件を効率的に探せます。

2. 応募する

気になる募集が見つかったら、求人元の企業に応募し、相手側からの連絡を待ちます。

3. 履歴書などを提出し、書類選考を受ける

これまでの経歴に加え、得意なデザインやスキルがわかるネイルチップやポートフォリオ（作品集）を提出すると、技術力のアピールにつながります。

書類選考では、即戦力で働けるかという実績はもちろん、志望動機や自己PRも重視されやすいため、自分の強みやその職場で働きたいという意欲をアピールすることが重要です。

4. 書類審査通過後、面接・実技試験を受ける

つづいては面接です。応募書類と重なる内容もありますが、経歴・応募動機・目指す未来などを問われます。

面接で聞かれやすい質問があるので、本番でスムーズに回答するために、あらかじめ面接対策をしておきましょう。受け答えは礼儀正しくハキハキと行い、好印象を与えることも大切です。

また、面接時の身だしなみから、応募者のセンスやサロンの雰囲気とのマッチ度もチェックされます。スーツやオフィスカジュアルを着用し、長い髪はまとめるなど、華美になりすぎないよう清潔感やトレンドを意識し、職業柄ネイルも美しく整えて臨んでください。

ネイリストの面接についてはこちらの記事も参考にしてみてください。
【ネイリストの面接対策】事前準備・服装のポイントとよく聞かれる質問の回答例を紹介
 ネイルサロンの面接時に適した服装とは？持ち物や面接マナーも紹介

契約内容をしっかり確認

面接時に企業側から説明してもらえることもありますが、業務委託の契約内容をしっかり確認することも重要です。業務の内容や範囲・契約期間・報酬体系・契約解除や損害賠償に関する規定など、たくさんの項目があります。

気になる点があれば理解できるまで質問し、不安を解消しておきましょう。

実技試験が行われるケースも

面接とあわせて、ネイルの技術力を確認するために実技試験が行われることもあります。試験内容はサロンによって異なりますが、フレンチネイルやカラーグラデーションなど、応募者のセンスを問う内容が多いようです。

そのサロンの提供メニューから予測を立てるなどして、練習や対策をしておくと安心でしょう。

5. 合否結果が届き、合格なら業務委託契約を結ぶ

選考が終わったら、応募先企業から採用か不採用かの連絡が来ます。採用の場合は、正式に業務委託契約を結んで業務スタートです。口約束は絶対に避け、必ず書面で契約を締結しましょう。契約書の内容は、次のチェックリストを使って隅々まで確認してください。

チェックリスト：契約書で必ず確認すべき10項目

口約束で働き始めてしまい、「聞いていた歩合率と違う」「一方的に不利な条件に変更された」といったトラブルは残念ながら少なくありません。

契約後のトラブルを防ぐため、以下の項目は契約書に明記されているか必ず確認し、不明点は納得できるまで質問しましょう。

1.業務の範囲:施術のみか、予約管理や清掃、備品管理も含まれるか。
2.契約期間:契約はいつまでか。自動更新の有無や更新の条件は何か。
3.報酬の計算方法:歩合率は何%か。フリーと指名で変動するか。消費税の扱いはどうなるか（税込か税抜か）。
4.報酬の支払日:月末締め翌月払いなど、具体的な支払いのタイミングはいつか。
5.経費の負担:ジェルやパーツなどの材料費、光熱費、予約サイト掲載料はどちらが負担するか。
6.道具の扱い:サロンの道具を使えるか。私物持ち込みは可能か。
7.勤務ルール:シフトの提出方法や、最低出勤日数などの定めはあるか。
8.キャンセル規定:お客様の当日キャンセルや、自身の体調不良による欠勤の場合のペナルティはあるか。
9.損害賠償:施術中のトラブルや備品破損時の責任の所在と負担割合はどうなるか。
10.契約解除の条件:どのような場合に契約が解除されるか。中途解約は可能か。

税・保険・インボイス対応まとめ

個人事業主として働く上で、税金や保険の手続きは避けて通れません。最低限知っておくべきポイントをまとめました。

開業届：事業を開始した日から1ヶ月以内に、管轄の税務署へ提出します。

確定申告（青色申告）：毎年2月16日～3月15日に行います。最大65万円の特別控除が受けられる「青色申告」が断然おトクです。節税効果が高く、赤字を3年間繰り越せるメリットもあります。

経費として計上できるものの例

・施術に使うジェルやパーツなどの材料費
・技術セミナーの参加費や書籍代、交通費
・お客様との連絡や情報収集に使うスマートフォンの通信費
・仕事で使うエプロンなどの消耗品費

国民健康保険・国民年金：会社員時代の社会保険から切り替える手続きが必要です。お住まいの市区町村役場で手続きを行います。

インボイス制度への対応：2023年10月から始まった制度です。あなたが免税事業者のままだと、取引先のサロン（課税事業者）が消費税の仕入税額控除を受けられず、結果としてあなたの報酬が減額されたり、契約を敬遠されたりする可能性があります。取引先サロンの方針を確認し、インボイス（適格請求書発行事業者）に登録するかどうかを慎重に判断しましょう。

引用元: 国税庁インボイス制度の概要